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サービス・レポート

 次世代サービス共創フォーラム(無料)

次世代サービス共創フォーラムは、ICT業界にとどまらず、さまざまな分野・組織・業種に携わる人々が共に取り組み、共に創造するという”共創”のコンセプトに基づいたオープンなビジネスフォーラムです。
サービス開発・事業化に必要な「情報ライブラリ」「コミュニティ」「事業化支援」をネットとリアルの両面でスムーズにご利用いただけます。

コラム、オンラインコミュニティ、サービス内容等の詳細はこちらへ

 InfoComモバイル通信T&S(有料会員制)

ワールド・データブック情総研では、世界のモバイル通信市場に関する様々な情報を継続的に提供するマルチクライアント型サービス「InfoComモバイル通信T&S」を提供しております。
「移動・パーソナル通信ニューズレター」(旧「海外移動体通信ニューズレター」)は1989年3月に第1号が発行され、10年以上の歴史をもつ移動通信専門のニューズレターとして、移動通信分野の海外の動向を今後もお伝えしてまいります。

サンプル版、サービス内容等の詳細はこちらへ

  InfoCom Quick Updates:IQU(有料会員制)

IQU「IQU」は世界各国の規制緩和や新しいテクノロジー、それらの変化に適応し生き残るための事業者の戦略などについて、国内(約110紙誌)・海外(約80紙誌)の最新情報やデータをインターネットでより早く、豊富なメニューで、しかも新聞数紙並みの破格の料金でご提供いたします。

無料体験、料金、資料請求等の詳細はこちらへ

 InfoComニューズレター(無料Web広報誌)

[InfoComニューズレター]「InfoComニューズレター」は、国内・海外の情報通信のトレンドを分かりやすく解説するWeb広報誌です。1995年より情報通信の最新トレンドをわかりやすく解説しお届けしております。

愛読者登録して頂いた方には、新着情報をお知らせする「メンバーズレター」を送信してします(無料)。

InfoComニューズレターはこちらへ

 InfoCom ICT経済報告(無料)

ICT産業がマクロ経済に与える影響を把握するために「ICT関連経済指標」を作成し、これを用いた分析を継続して行ってきましたが、このほどその成果を四半期ごとにまとめた「InfoCom ICT経済報告」を公表することにいたしました。レポートのダウンロードは無料です。

InfoCom ICT経済報告はこちらへ

 地域情報化・行政情報化研究レポート(無料)

官公庁・地方公共団体向けの調査・コンサルティングを専門とする「社会公共システム研究グループ」が、電子政府・電子投票等についてレポートを連載しております。

研究レポートはこちらへ

 ネット社会の未来を考えるシンポジウム 実施レポート(無料)

[ネット社会の未来を考えるシンポジウム]情総研では毎年、「ネット社会の未来を考えるシンポジウム」を無料開催しております。このシンポジウムはネット社会のさまざまな根源的問題を探るものであり、2007年で第8回目を迎えました。これまでの実施報告レポートをご覧いただくことが出来ます。

実施レポートはこちらへ

 報告書ダウンロード(無料)

報道発表した調査結果の報告書等を、PDFでご覧いただけます。無料です。

報告書のダウンロードはこちらへ

  • [InfoCom世界の移動・パーソナル通信T&S]
  • [IQU (InfoCom Quick Updates)]
  • [InfoCom ICT経済報告]
  • [地域情報化・行政情報化研究レポート]
[InfoComニューズレター]

JCOMを巡る株式移転問題―上場子会社問題の本質的議論―
平田 正之(社長)

KDDIが1月25日に発表したジュピターテレコム(JCOM)の中間持株会社の買収劇。今回の事例は新しい問題を提起した教訓です。関係者の更なる議論が深まることを期待したい。

(2010/3/8 ICR View

バンクーバー冬季オリンピックに見る「選択と集中」
常務取締役 真崎 秀介

日本の強みを生かす「選択」は日本のメーカーの統合・再編を進めるとともに、部品メーカーへの財政、政策支援によるリソースの「集中」が一つの選択肢であると思われる。

(2010/3/11 ICR View

なんだかイケそうな雰囲気になってきたウェアラブル・コンピューティング

テレスカウターの登場で、2011年は「ウェアラブル・コンピューティング元年」になるか?

(3/8 ニュースの正鵠

「通信ってなんだ??」LTE編

LTE(Long Term Evolution)。オニ先生が動画でやさしく解説してくれます。

(3/8 ロックメディア

ホームICTによるライフサポートと内需拡大

民主党主導の鳩山新政権にとって2年目、具体的な政策立案および予算編成など、真価が問われる年になります。

(3/8 InfoComモバイル通信T&S

GSMアソシエーション、モバイル・グリーン・マニフェストを発表

「Co2排出40%減」というメッセージはシンプルでかつインパクトが強く、政策担当者だけでなく広く一般向けにも浸透しやすい。日本の通信業界が、GSMAのこうした活動から学ぶべきところは多いのではないだろうか。

(3/8 InfoComモバイル通信T&S

われは インターネット−I.アシモフの夢想

今や十億人以上の人々が利用する「インターネット」は、もはや各ユーザーにとって便利な「道具」というよりは、各ユーザーが属する「一つの社会」システムであるとまず認識すべき時代にきたと言っていいだろう。

(3/8 InfoComモバイル通信T&S

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