1.国内ICT産業に関する市場調査
- 教育学識経験者等へのヒアリング調査
- スマートグリッドの動向に関する調査報告
- ICTビジネスに関する調査研究
- ブロードバンドとコンテンツビジネスに関する調査研究
- ICTを中心とした経済社会情勢に関する調査研究
- ICT市場および関連市場に関する定点観測調査
- 緊急通報システムに関する国内外の調査
- 情報通信関連市場に関する調査
- 国内マクロ経済及びICT経済の動向調査
- 「Webカメラ」プロモーション施策の立案等
- マンションに関するICT動向調査
- 情報通信産業の経済動向調査分析
- 最新の固定資本マトリクスを用いたIT関連データの構築およびそれにもとづくIT投資の 日本経済に及ぼす影響の分析
- 電気通信サービスの利用環境に関する調査等
- 通信機器関連市場動向の調査
2.グローバルICT市場に関する調査
(1)マクロICT市場動向
- 電気通信の国際動向に関する調査研究
- アジア及び新興国におけるICT市場動向調査
- 海外主要国の通信市場に関する基本情報調査
- 海外主要国におけるICT産業の動向に関する調査研究
- ブラジルの通信市場動向調査
- 欧州通信市場動向調査
- 米国の通信市場に関する調査
- インド通信市場の動向調査
- バングラデシュの通信市場調査
- NGN(次世代ネットワーク)英国動向調査
- 英国通信動向調査
- 中国ICT市場マンスリーレポート
(2)モバイル/ワイヤレス市場動向
- スマートフォン市場動向調査
- 国内外における携帯電話機の開発トレンド
- アプリケーション・ストア等に関する調査
- ICT産業の動向に関する定期報告
- 海外主要移動通信事業者のユーザ料金調査
- 携帯電話の国際競争力に向けた課題の研究
- 携帯電話のグローバル市場に関する調査
- 東南アジアのモバイル市場動向に関する調査
- 携帯電話市場における周波数オークション制度の制度設計とその理論的評価に関する調査・研究
- 中国のモバイルプラットフォーム調査
- 海外の4G向け周波数帯域に関する調査
- インドの電波認証制度調査
- M2Mに関する電波利用の制度調査
- 海外ベンダの動向調査
- 公衆無線LANサービスに関する海外動向調査
- M2M事業戦略調査
- モバイルビジネスを取り巻く法的課題に関する調査研究
(3)ブロードバンド、インターネット、アプリケーション市場動向
- アジア主要国におけるブロードバンド動向調査
- 海外におけるアプリケーション、コンテンツ関連市場動向調査
- 海外の電話帳市場に関する調査
- 「2011 International CES」に関する勉強会
- 米国ブロードバンド市場動向調査
- 海外におけるコミュニケーション市場動向調査
- 海外における音声サービス市場動向調査
- 海外におけるネットワーク市場動向調査
(4)通信キャリア動向
- 欧米主要通信事業者の動向調査
- 海外キャリア投資戦略調査
(5)ICT先端技術、ベンチャー動向
- 環境負荷低減に関する技術動向調査
- 海外テレマティクス関連調査
- スマートグリッドに関する調査
- 海外ベンチャー企業に関する調査
- ベンチャー企業に関する調査
3.法制度・規制に関する動向
-
情報通信産業の法的課題に関する調査研究
- ネットワーク社会と知的財産権に関する調査研究
- インターネットと法制度に関する調査研究
- ISPに関する法的課題の調査
- 情報通信制度に関する調査研究
- コンテンツ国際取引市場強化事業 (ネットワーク系ゲーム産業における制度的課題に関する調査)
4.映像・メディア市場動向
- モバイル放送に関する動向調査
- 有料多チャンネルサービスの競合調査
- モバイル放送に関する動向調査
- グローバル映像サービスに関する調査・企画
- メディアに関する動向調査
5.経営戦略の構築
- 新規事業開発のためのM&A/協業先検討に関する調査
- 事業戦略に関するコンサルティング
- 事業戦略展開に係るコンサルティング
- 販売促進施策展開にあたってのコンサルティング
- テレワーク・ツールに関するユーザニーズ調査
- 第三次中期経営計画策定に関するコンサルタント業務
6.地域・行政情報化
- パブリックセクタにおけるICT利活用の阻害要因・促進効果に関する調査・研究
- 自治体クラウド関連技術調査
- T市基幹情報システム再構築実施設計
- 財務・契約業務ビジネスプロセス標準化・システム化コンサルティング
- 庶務事務センター(仮称)設計監理支援及び関連システム最適化調査
- 江戸川区学校教育情報化推進支援
- 戸田市情報化推進計画(仮称)策定支援
- 戸田市情報システム調達支援等
- 松江市新行政情報システム構築に関する支援業務
- 沖縄県情報システムガイドライン運用支援
- 西之表市地域情報通信基盤整備構築事業に係る実施設計等
- 野田村地域情報化事業実施設計・施工監理
- 釜石市地域情報通信基盤整備推進事業実施設計
- 大船渡市地域情報通信基盤整備事業測量設計・工事監理
- 藤沢町有線放送施設等撤去設計
7.情報セキュリティ
- セキュリティ・マネジメントに関する調査研究
- 自治体における情報セキュリティ内部監査支援
- 重要インフラ領域におけるリスクコミュニケーションの強化に向けた支援実施に関する調査
8.研修会,セミナー,講演会など
- 「次世代サービス共創フォーラム」運営
- ICT市場・国内外キャリア動向についての講演
- 次世代モバイルブロードバンドを巡る動向とLTEがもたらす価値
- 欧米メディア最新事情
- 日本の先進的なブロードバンドの展開状況
- スマートグリッドの現状と日本におけるあり方
- 『Google Chrome OSとHTML5』が挑む次世代プラットフォーム戦略
- スマートTVの将来展望と普及に向けた課題
- 海外におけるクラウド最新動向
- 社会保障・税に関わる番号制度と個人情報保護
- 世界の携帯電話動向(モバイル決済/スマートフォン市場)
- 高速成長が続く中国のICT市場
- 高速無線通信の新たな競争と戦略
- アジアにおけるモバイルペイメントの最新動向
- 米国主要事業者の2010年度業績に見る通信業界の競争の現状
- 情報通信アウトルック2011 〜新世代モバイルデバイスの台頭〜
編/(株)情報通信総合研究所、発行/NTT出版(株)
2010年12月9日発行 本体2,200円+税110円(計2,310円)
A5判 387頁
- 情報通信データブック2011
編/(株)情報通信総合研究所、発行/NTT出版(株)
2010年12月9日発行 本体2,400円+税120円(計2,520円)
A5判 286頁(一部カラー印刷)
- Information & Communications in Japan 2011
発行/(株)情報通信総合研究所、発売/NTT出版(株)
2011年3月31日発行 本体5,000円+税 A5判 174頁 英文
- InfoCom REVIEW(情報通信に関する各種研究論文集)
発行/(株)情報通信総合研究所、発売/NTT出版(株)
本体1,000円+税50円(計1,050円)
A4判 80頁前後 年3回発行)
10.法人向けコンテンツ提供
11.各種情報提供サービス
- 「InfoCom Quick Updates」の提供
(サービス内容はhttps://iqu.icr.co.jp/をご覧ください)
- 「NTTグループ総合情報サービス(Gi2)」
(サービス内容は TEL 03-3663-7172 Gi2担当へご連絡ください)
- 「InfoCom移動・パーソナル通信T&S(World Trends & Statistics)」の提供(年間契約料50〜95万円 サービス内容は<こちら>をご覧ください)
- 「InfoComニューズレター」
(無料にて情報提供中 <こちら>をご覧ください)
【参考】主なクライアント(2010年度)
- [官庁・地方自治体]
-
総務省、内閣府、東京都、京都府、沖縄県、岩手県釜石市、岩手県大船渡市、岩手県藤沢町、岩手県野田村、埼玉県戸田市、東京都江戸川区、島根県松江市、鹿児島県西之表市、等
- [民間企業]
-
日本電信電話(株)、東日本電信電話(株)、西日本電信電話(株)、NTTコミュニケーションズ(株)、(株)NTTドコモ、(株)NTTアド、NTTアドバンステクノロジ(株)、(株)NTT-ME、(株)NTT-MEサービス、 (株)NTTカードソリューション、(株)NTTクオリス、NTTコムウェア(株)、NTT出版(株)、NTTソフトウェア(株)、(株)NTTソルコ、NTT都市開発(株)、NTT都市開発ビルサービス(株)、(株)NTTトラベルサービス、NTT番号情報(株)、NTTPCコミュニケーションズ(株)、NTTビジネスアソシエ(株)、NTTビズリンク(株)、NTTヒューマンソリューションズ(株)、NTTファイナンス(株)、(株)NTTファシリティーズ、NTTファネットシステムズ(株)、NTTブロードバンドプラットフォーム(株)、NTTラーニングシステムズ(株)、NTTレゾナント(株)、(株)NTTロジスコ、テルウェル東日本(株)、テルウェル西日本(株)、日本カーソリューションズ(株)、日本コンピュータ・アーツ(株)、 (株)ユーフォニック、(株)湘南、等
- [各種団体等]
-
情報通信ネットワーク産業協会、映像産業振興機構、(社)九州テレコム振興センター、等
お問い合わせ先
〒103-0013 東京都中央区日本橋人形町2-14-10
株式会社 情報通信総合研究所
企画総務グループ 企画総務担当
TEL:(03)3663-7500
FAX:(03)3663-7570
E-mail:
*具体的な調査研究内容については、お答えできない場合がございます。予めご了承願います。
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