
主席研究員
入社以来、経済分野からのアプローチでデジタル技術の社会経済への影響の分析に携わっています。現在は、人工知能を中心に各種デジタル技術の経済社会への影響に関心があります。分析手法としては、RやPythonを使っての、デジタル経済社会の実証分析に関心があり、個別研究を進めようと模索しています。
専門分野
- デジタル経済全般
- ミクロ経済事象
- 技術の社会的受容
経歴
1991年 | 株式会社情報通信総合研究所 入社 |
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所属学会
- 日本経済学会
- 景気循環学会
- 社会情報学会
- 情報通信学会
- 公益事業学会
パブリシティ
セミナー等への登壇
メディア掲載
報道発表
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報道
【報道発表】ICT 利活用による働き方改革でホワイトカラーの 労働時間を月間 21 時間削減可能に〜ICT 利活用による労働時間削減には制度改革や社内の雰囲気づくりが重要
2019年01月17日 -
報道
【報道発表】ICT 普及、100 年以上かかった先進国の水準に
遅れていたアフリカでも15 年で到達
グローバルICT インディケーターによる情報通信技術の世界的な普及の分析2016年05月26日 -
報道
【報道発表】ICT投資の経済効果、一般投資の2倍に!
・ 2014 年度GDP 統計確報を反映して本研究所のマクロモデルを再推定
・ ICT関連の設備投資によるGDPの押し上げ効果(乗数効果)は、ICT以外の設備 投資と比べると2 倍
・ 足元の経済減速を織り込み、昨年12 月公表分から経済見通しを下方修正2016年03月25日 -
報道
【報道発表】2015~2018 年度経済見通し
実質経済成長率: 2015 年度1.0%、2016 年度1.6%、2017 年度0.0%、2018 年度1.3%を予測2015年12月18日 -
報道
【報道発表】2014~2017 年度経済見通し
実質経済成長率: 2014 年度▲0.7%、2015 年度1.7%、2016 年度1.8%、2017 年度0.0%を予測2014年12月19日 -
報道
【報道発表】2013~2016 年度経済見通し
・ 実質経済成長率は、2013 年度2.3%、2014 年度0.7%、2015 年度1.2%、2016 年度1.5%を予測
・ 再推定したモデルにおいてICT 投資の乗数は2.3 と、一般投資の約2 倍となった2014年03月04日 -
報道
【報道発表】2013~2016 年度経済見通し
実質経済成長率: 2013 年度2.5%、2014 年度0.7%、2015 年度1.2%、2016 年度1.5%を予想2013年12月16日 -
報道
【報道発表】2012~2015 年度経済見通し
・ 実質経済成長率:2012 年度1.0%、2013 年度2.2%、2014 年度▲0.1%、2015 年 度1.7%
・ 2013~2015 年度にかけて、ICT 投資が加速した場合の実質GDP 成長率の押し 上げ効果は、3 年間の累積で最大1.2%ポイント、6.7 兆円程度2013年02月27日 -
報道
【報道発表】2012~2015 年度経済見通し
実質経済成長率: 2012 年度1.1%、2013 年度1.6%、2014 年度▲0.3%、2015 年度1.6%を予想2012年12月14日 -
報道
【報道発表】東日本大震災による民間ICT 関連資本の損害額は 最大4.4 兆円
– ICT 関連復興投資のGDP 押上げ効果は0.6%、雇用創出効果は35.7 万人に-2011年05月30日
調査レポート
InfoCom ニューズレター

ICT製造業は強気だ!
景気動向を把握する方法の一つとして在庫の動きを見る方法がある。図はその在庫の動きを生産の動きと合わせて循環図としてあらわしたもので、鉱工業指数からICT製造業に絞り作っている。その在庫循環図、最近の動きは、急激な在庫の増加が特徴だった。さては景気減速か?とす…
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