コンテンツ・ビジネス最前線

　2005年に設立されたユーチューブ（YouTube）は、当初は個人が撮影した映像の共有サービスとして始まった。しかし、人気テレビ番組がアップロードされるに及んで利用が一気に拡大した。昨年10月には、米国の検索サービス最大手のグーグル（Google）が16.5億ドル（2,000億円）で買収し、その傘下に入った。既存メディア（NBC、CBS、ユニバーサル・ミュージック・グループおよび英BBCなど）も、その圧倒的な人気を前にして、一部番組をユーチューブのサイト上で配信するなど、提携関係を築く動きもみられた。しかし、ここにきてユーチューブによる著作権侵害は見逃すことができないとする機運が高まって、提携の動きにブレーキが掛っただけでなく、既存メディア側が連合して包囲網を狭める動きをみせている。一方、アップルはEMIと提携してその楽曲をiTunesストアからDRM（デジタル著作権管理）システムの保護なしで販売することに踏切った。他社もこれにならえば、コンテンツの相互運用性が高まり、業界の様相が一変するほどの影響が出るかもしれない。既存メディアと新興勢力がせめぎあうコンテンツ・ビジネスの最新動向をフォローする。

■バイアコムがユーチューブを著作権侵害で訴える

　米エンターテーンメントの巨人バイアコム（Viacom傘下にMTVやComedy Centralなどのケーブル・テレビ・ネットワークを擁する）も、昨年来数ヵ月にわたってユーチューブとコンテンツ配信に向けて交渉を重ねてきたが、ユーチューブ側に公正な契約を締結する意思がないことが明らかになったとして交渉が決裂した。バイアコムは同社に無断で配信している映像を、ユーチューブのサイトから削除することを求めて対立していた。

　バイアコムによれば、ユーチューブは巨大でかつ人気の高い映像共有ウェブ・サイトであるだけでなく、ユーチューブ自体とその親会社のグーグルに利益をもたらすため、他社の創造的な作品に対するファンの傾倒を利用して、儲かるビジネスを構築する「たかり屋（scrounger）」であるという^（注1）。バイアコムは3月13日に、グーグルとユーチューブを著作権侵害による損害10億ドルの補償を求めてニューヨークの連邦地裁に訴えた。訴えの内容は、これまで16万件のバイアコムの未承諾ビデオ・クリップが、ユーチューブのサイト上で延べ15億回以上も視聴されたというもので、損害賠償のほかにこれらのビデオ・クリップの排除と今後の掲載の禁止命令を出すことを裁判所に求めている。

（注１） War is declared（The Economist / March 15 2007）

　ユーチューブと提携関係を築く動きを見せていたNBCも、2月半ばにユーチューブに対して著作権違犯コンテンツの削除を求める6ページにも及ぶ文書を送った。CBSも複数年のコンテンツ配信合意を年明けに土壇場でキャンセルしている。

「かくて宣戦布告がなされた。このことはグーグルがユーチューブを買収した5ヶ月前に、アナリストや法律家などが予想していたことだ。」（前掲エコノミスト誌）という。問題は1998年に制定された米国のデジタル・ミレニアム著作権法（Digital Millennium Copyright Act；DMCA）にある。（1998年はグーグルが創立された年で、まだ無名の存在だった。ユーチューブは存在していなかった。）この法律には「safe-harbor」条項が含まれており、著作権侵害のコンテンツを掲載しても、当該著作権者の求めに応じて直ちに当該コンテンツを削除すれば免責される。

　前掲のエコノミスト誌によれば、ユーチューブはバイアコムによる今年２月の10万件に及ぶ違犯コンテンツの削除要求を実行中だった。しかし、DMCAの免責条項は、サイトが著作権侵害から経済的利益を受けない場合に限って適用されるべきで、著作権侵害でユーチューブによって削除されたビデオ・クリップが、１分も経たないうちに別のユーザーによってユーチューブのサイトにアップロードされる状況に対策を講じないユーチューブは、この免責条項を「無花果の葉」として使っている、とバイアコムは非難している。

　表面上ユーチューブは、ユーザーが制作したコンテンツ（アマチュアが楽しみのためにアップロードしたホーム・ビデオ）の人気沸騰によって恩恵を受けていると見られている（事実これらはユーチューブのサイト上に多く見られる）。しかし、広告主は、スケートボードに犬が乗っているビデオや卑猥なののしり言葉でやり合うティーンエィジャー達のビデオなどは、広告媒体として役に立たないと思っている。だから、ユーチューブの昨年の僅かな収入1,500万ドル（Bear Stearns証券のアナリストによる）は、ほとんどが従来のやり方でプロフェッショナルが制作したコンテンツ（そのほとんどが著作権を侵害してアップロードされている）に掲載された広告による収入であるという。最近、グーグル／ユーチューブが既存のメディアとの提携を急いでいる理由はここにある，と前掲エコノミスト誌は指摘している。

　米国の既存メディアの多くは、その保有するコンテンツを、膨大なアクセスがあるユーチューブに提供すれば、新たな収益源が得られると期待して、ユーチューブによる著作権侵害を大目にみてきた。しかし、ユーチューブは著作権者に広告収入をどう分配するか、ビジネス・モデルを確立できないでいる。その一方で、人気テレビ番組が著作権者（そのほとんどが既存メディア）の了解がないままユーチューブのサイトからどんどん流される状況が一向に改善されないことに、既存メディアの不満が限界を超えて訴訟になったとみられている。同時にバイアコムは、ユーチューブのライバルであるビデオ・サイトのジュースト（ Joost；本社はオランダ）と提携して、人気番組を提供するという^（注2）。

（注２）For YouTube，this is a test（washingtonpost.com / March 23，2007）

　米国の既存メディアがユーチューブに強く求めたのは、著作権侵害のコンテンツの掲載を事前に防ぐ「フィルター」技術の導入である。ユーチューブはこれまで何度も開発を約束しながらいまだに実現の目途が立っていないという^（注3）。ユーチューブは、合法と違法のコンテンツをごちゃ混ぜにすることで利用者を急増させてきた。「フィルター」技術の導入は、この成長モデルの根幹を脅かす可能性があり、ユーチューブは開発に慎重な姿勢をとっているのではないかという見方もある。

（注３）米国におけるＳＮＳ最大手のMySpaceは、去る2月12日に同社のビデオ・シェアリング・サービスに「フィルター」技術を導入した。4大ネットワークのFOXなどが同社に協力する。

　米国におけるインターネットと著作権の関係についての権威であるStanford大学（Law Schoolﾕs Center for Internet and Societyの創設者）レッシグ（Lessig）教授は、「議会DMCAを議決した時、誰もユーチューブのことを考えていなかったのは確かだ。しかし、この法律がある種の活動について免疫を創りだした。ユーチューブ（の活動）は明らかにこの法律の範囲内にある。」と語っている^（注4）。問題は、先に指摘した通り、DMCAの「safe-harbor（免責）」条項にある。この条項を根拠に、グーグルや「safe-harbor」の提唱者達は、彼らのサイトに掲載される著作物について、著作権者から削除を求められない限り法的責任はない、それがウェブ・ビジネスだと主張しているという。

（注４）NBC，News Corp. join to take more control of web video（washingtonpost.com / March 23,2007）

　これに対して、バイアコムのようなメディア企業は、法律をもっと狭く解釈すべきだと
主張している。つまり、ウェブ・ビジネスには、彼らのサイトに著作権者の承認のない著作物を掲載させないようにする広範な責任があるとする。ここでの争点の大部分は、著作物に関してサイトを取り締まるための負担を誰が負うのか、それから得た収益を誰が獲得するか、についてであるという。しかし、著作権者である既存メディアの協力なしには、ウェブ・ビジネスの将来を拓くことは困難で、このままではユーチューブは「空っぽ」になりかねないと危惧されている。窮地を脱するためにグーグル／ユーチューブが次の一手をどう打つのかに注目が集まっている。

■NBCとニューズがウェブ・ビデオで連携を強化

　去る3月22日に、NBCユニバーサル（GEの子会社）とメディア王ルパート・マードックの率いるニューズ・コーポレーションは、合弁でビデオ配信サイトを設立すると発表した。そこを通じて、彼らのテレビ・コンテンツの大部分（例えば“Heroes”や“24”などの人気番組を含む）を提供し、AOL、Yahoo、MSN（マイクロソフト）、およびマイスペース（MySpace；ニューズ傘下のSNS）などのネット上で無料視聴できるようにするという構想だ。ただし、現時点では移動網による配信は含まれていない。

　この提携は明らかに、新たなビジネス・モデルで急成長してきたグーグル／ユーチューブに対する既存メディアの包囲網の一環である。ネットに視聴者を奪われる危機感を高めた米国のメディアとエンターテーンメント産業の巨大企業が、ウェブ上で自らの映画やショウを観るためのネットワークを構築するために相互に協力関係を強め、人気番組をオンラインで提供する一方で、著作権のあるコンテンツを保護する前例のないインターネット・アライアンスを創り出したのだという^（注5）。

（注5）NBC，News Corp．join to take more control of web video（washingtonpost.com / March 23，2007）

　しかし、前掲のワシントンポストは、両社は1週間前に行われたバイアコムによるユーチューブに対する損害賠償の訴訟提起といった直接対決とは異なるコースを選択した、と書いている。ニューズのチャーミン（Chernin）社長は「著作物の海賊行為についての大きな議論の一つは、消費者にコンテンツを入手するための合法的な方法を提供しなければならないということだ。消費者を制約することはできない。」と語っている。また、両社の社長は、新しいウェブ・サイト（名前は未だ付いていない）は、ユーチューブ・キラーを狙ったものではないと強調している。チャーミン社長は、実際にグーグルのシュミット（Schmidt） CEOと会って、共同ビデオ配信サイトに加入するよう話し合っており、最終的な加入を楽観視している、と語っている。

　新しいサイトはNBCとニューズの合弁事業になる予定である。両社のテレビ・ショウや映画はこの新しいサイトを経由して、AOL、ヤフー、MSNおよびマイスペース（MySpace）のウェブ・ポータル上で視聴できるようになる。この４つのウェブ・ポータルはインターネット利用のトップ６に含まれており広告価値は高く、GMやシスコ・システムズなどと契約済みである、と両社は強調している。広告料は両社のほか、ヤフーなどのホスト・サイトとシェアすることになる。映画の大部分はUniversal Pictures（NBC）と20th Century Fox Studios（ニューズ）から提供されるが、小売料金はアップルのiTunesサイトの動画料金（10ドル／映画）と同水準のレベルにしたいという。

　一方、バイアコム、CBSおよびABC（ディズニー）は、NBC／ニューズ連合には加わらない。CBSは、同社とバイアコムのグーグルに対する戦略上の違い、および同社のコンテンツの独占的な配信権を手放したくない、という理由から不参加をきめた^（注6）。過去におけるオンライン・コンテンツ事業の提携は成功した例がほとんどない^（注7）。その理由は、一つはインターネット接続の速度が遅くオンライン・ビデオを視聴するのが困難だったこと、もう一つは提携した企業がそれぞれに顧客の「囲い込み」にこだわったことだったという。

（注６）NBC，News Corp．plan online video venture（The Wall Street Journal / March 27，2007）

（注７）1999年にディズニーは検索エンジンのインフォシークと提携してGo Networkを設立し、ABC、ディズニーおよびESPNの番組を統合しようとした。2001年にはAOLとタイム・ワーナーが合併し、AOLをワーナー・ブラザーズとタイムのコンテンツで溢れさせようとした。しかし、いずれも失敗だった。

　しかし、今回は明らかに違う、とニューズのチャーミン社長は強調している。今回は著作権の保有者と利用者が映像をアップロードし共有することを認めるウェブ・サイト（特にユーチューブ）との間に論争があり、関心が高まっているからだ。NBCとニューズが設立する新しいビデオ配信サイトは、利害関係者のコミュニティに、議会と裁判所によるアクションのほかに、もう一つの選択肢を加えるという極めて建設的なステップである、とマイクロソフトの責任者も評価している。

　デジタル・ミレニアム著作権法（DMCA）が成立したのは1998年だった。この法律は、コンテンツの制作者とそれを配信するオンライン・サイトとの間の「微妙なバランス」をとっているが、当時のコンテンツのほとんどはテキスト・ベースだった。その後のインターネットの急激な発展によって、現在では音楽やビデオのようなコンテンツが提供されるようになり、DMCAの「微妙なバランス」についての疑問が高まっている。DMCAの改正まで発展する可能性もあるのではないか。

■アップル、デジタル著作権管理なしのEMIの楽曲を5月から販売

　アップルは音楽や映像の配信サイトである「iTunes Store」から、英EMIグループの音楽関連部門EMI ミュージックの楽曲を、DRM（デジタル著作権管理）の保護なしで、今年５月から全世界で販売すると、４月２日に発表した。ただし、ビートルズ関連楽曲は今回の両社の合意に含まれていない。

　アップルがDRMの保護なしで販売する楽曲は、従来iTunesストアで販売している楽曲と同様AAC（Advanced Audio Coding）フォーマットで符号化したファイルで、符号化速度は従来の2倍（256Kbps）にした。販売価格は1.29ドル／楽曲である。DRMで保護した楽曲も販売するが、価格は従来同様99セントである。DRMによって保護されたEMI の楽曲の購入者が、差額の30セントを支払えば、DRMの保護なしの256Kbpsの楽曲に変更できるサービスも開始する。

　EMIグループのニコリ（Nicoli）CEOは「DRMによる保護なしでダウンロードすることによって、多くの音楽フアンに不満を抱かせていた互換性の欠如という問題を解決したいと考えた。」とコメントしている。同社はDRMの保護なしの楽曲を、iTunes ストア以外の音楽配信サービスにも提供していくことを表明している。

　アップルのジョブズ（Jobs）CEOは、EMIの決断を「デジタル音楽革命における次の大きな前進のステップ」と高く評価している。また、同氏は今年末までに、iTunes ストアで販売する半分以上の楽曲をDRMのプロテクトなしで提供できるようにしたい、という目標を明らかにした。また、EMIが提供するすべての音楽ビデオについても、価格変更なしでDRM のプロテクトなしに変更する。

　アップルとEMIがDRMのプロテクトのない楽曲の販売に踏切ったのは、これまでiTunes ストアで販売される楽曲が「FairPlay」と呼ぶアップルのDRMでプロテクトされており、iPod（世界での累計販売台数が最近1億台を超えた）以外の携帯音楽プレーヤで再生できないことに不満が強まっていた。欧州ではFairPlayを他社にライセンスするよう圧力が掛っていた。これに対しアップルのジョブズCEOは、去る2月に“Thoughts on Music”と題するレポートを発表して、「なぜ、4大レコード会社はDRMシステムによる保護なしの音楽配信をアップルなどに認めた方がよいのか？なぜなら、DRMはこれまで海賊行為を止めることができなかったし、これからも多分そうだからだ。」「DRMシステムに関する懸念のほとんどは欧州の国々で起きている。現在の状況に不満があるなら、音楽会社にDRMなしで楽曲を販売するように仕向けるべきだ。」「彼らがDRMなしの楽曲をライセンスするようになれば、本当に相互運用性のある音楽市場ができる。アップルは心からこれを歓迎する。」と主張していた^（注8）。今回EMIは、アップルの呼び掛けに応えて、30%ほど高い価格ではあるが、DRMなしの楽曲を提供することに踏切った。

（注８）「ＤＲＭは要らない」、Apple社のJobs氏が主張（techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20070207）

　他の大手レコード会社がこれに追随するか注目される。アップルの硬直的な価格政策を批判してきたワーナー・ミュージックのCEOは、早期にDRMをなくすことに強く反対している。しかし、Sony／BMGとユニバーサル・ミュージックは、DRMなしのMP3フォーマットの楽曲をテスト販売するとみられている。大手レコード会社のある幹部は、アップルの動機は、互換性のある音楽市場の形成よりも、iPodの販売促進とEUの規制当局の不満を宥めることにあるとみている。ジョブズが音楽市場の相互運用性を本当に信じているなら、FairPlayのライセンスを当初から認めていたはずだからだ^（注9）。

（注9）Will the Apple-EMI deal end DRM？（BusinessWeek online / April 3，2007）

　アップルが売るのはDRMの保護のないAACフォーマットの楽曲であって、MP3のそれではないことに留意すべきだ、特にEMIの先例にならう大手レコード会社が出てくれば、この決定は重要な長期的効果をもたらすだろう、という指摘がある^（注10）。iTunesサイトで販売されているAACフォーマットの楽曲は、FairPlayと呼ばれているアップルのDRM技術でエンコードされている。このFairPlayが５月には障害物でなくなり、AACをサポートする機器を持っていれば、iTunesからEMIの楽曲を購入して再生できるようになる。AACサポーターはMP3ほどではないが、それでもマイクロソフトのZuneを含む有力ブランドが名を連ねている。ソニーのプレー・ステーション・ポータブル（PSP）とウォークマン・ブランドのMP３プレーヤーのうち数機種、SunDisk、Creative Technologyおよびシャープの一部機種、Palmの携帯情報端末TreoとResearch In MotionのスマートフォンBlackBerry PearlなどがAACをサポートしている。しかし、これらの端末が、絞り込んだユーザー・インターフェイスで差別化したアップルのiPodの牙城を揺るがす存在になるとは思えない、と前掲のビジネスウイークはみている。

（注10）Apple stokes a digital music standards war（BusinessWeek.com / April 5，2007）

　アップルの本当のターゲットはマイクロソフトである、と前掲のビジネスウイークは指摘している。そもそもiPodは主要なデジタル・フォーマットを再生できるが、マイクロソフトのWindows Media Audo（WMA）はサポートしていない。一方、マイクロソフトのAV機器Zuneは、WMAのほかMP３やAACをサポートしている。WMAの相対的地位の低下は否めない。近く市場に登場する次世代ノン・アップルMP３プレーヤーは、恐らくAACはサポートするがWMAはサポートしないのではないか。そうなれば、ナプスター、ヤフー・ミュージック、URGEなどのオンライン・ミュージック・ストアは、DRMによる保護のないAAC陣営（その中心がアップルである）に移ることを検討せざるを得なくなる。ミュージック・ストアでの競争は激しくなるものの、端末は結局iPodコンパチブルになるだろう。アップルにとって、粗利50％のiPodがより多く売れるようになることが最も望ましい状況なのだという。

　さらに、大手のレコード会社がEMIの先例にならい、世界中のオンライン・ミュージック・ストアがDRMフリーの楽曲をアップルと同じ条件で提供すれば、マイクロソフトはデジタル音楽市場を独占することに完全に失敗するだろう。来年の今ごろには、WMAベースの活動から撤退することを話し合っているかもしれない。マイクロソフトが次ぎに発売するZuneプレーヤーに、「iPodとコンパチブル」というラベルが付けられるのを想像してご覧なさい、と前掲のビジネスウイークは書いている。