＜トレンドレポート＞
ＩＴＵテレコム・ワールド2003で語られたこと
現実主義に戻ったテレコム・ワールド2003
スイスのジュネーブで開催されたＩＴＵテレコム・ワールド2003（2003年10月12日〜18日）は、「まるで緊縮がテレコム・ワールドのテーマになったみたいだ」と新聞が報じている（注１）。通信バブルの崩壊が尾を引き、イベントの規模はＩＴバブルが最高潮だった前回（1999年）から大幅に縮小した。参加企業は前回の1,200社から911社（51ヵ国）へ減少し、その半分は今回初めて出展する新興企業だったという。展示面積も４割減った。アルカテル、ノキア、モトローラ、ドイツ・テレコム、ボーダフォンなどは出展を見合わせ、エリクソンは携帯端末の合弁事業であるソニー・エリクソンの出展だけだった。総じて欧米の通信関連企業の大掛かりな展示が鳴りを潜める一方で、無線機器とインターネット・テレビを展示したマイクロソフトの大きなブースが、インテル、シスコ・システムズ、ヒューレット・パッカードなどの展示と並んで人目を引いたほか、韓国のサムソン電子など中国を含むアジア勢の存在感が目立ったという。展示内容も携帯電話、Ｗｉ−Ｆｉ（高速無線ＬＡＮ）とブロードバンドに重点がおかれ「世界の通信業界の光と影が交錯する舞台となった」（注2）ようだ。
（注１）Companies scale back exhibits at Telecom World trade show（The Wall Street Journal online/ October 13，2003）
（注２）ＩＴＵテレコム・ワールド2003 （日経産業新聞 / 2003年10月17日）
内海ＩＴＵ事務総局長は開会の挨拶で「多くのテレコム企業が不振に喘ぐこの時期に、ＩＴＵテレコム・ワールドが開催されことは極めて意義深い。少数の者の貪欲と強欲が通信産業を汚染し、そこで働く人々の信用を失墜させた。通信産業は自己反省しているが、何が悪かったのかを理解するよう務めなければならない。」と述べている。また、新興企業の出展が多かったことについて「このことは通信産業の変革が如何に進んでいるかを示す」もので、「通信産業は貧しい国々の顧客のニーズにもっと注力すべきだ。発展途上国における携帯電話は10年前の300万に対し、現在は５億に増加した。携帯電話が、不十分な固定通信網に対する魅力的なオプションとなったからだ。通信産業再生のチャンスは主に発展途上国からもたらされるだろう。通信産業は提供するサービスを、夫々の国において誰でも支払いが可能（affordable）となるようにすべきだ。」と強調した(注) 。
（注）前掲 （The Wall Street Journal online/ October 13，2003）
英国の通信関係業界紙のトータル・テレコムは、出展したＮＴＴドコモの責任者による以下のような感想を紹介している(注) 。「前回と今回のイベントの主な違いは３Ｇ発展段階の差にある。1999年には理論的コンセプトに過ぎなかった３Ｇが、2003年には携帯電話会社がその技術を展示できるようになり、展示の重要性が著しく高まった。ドコモのブースには、その周辺にある展示よりも、実働する３Ｇを是非見たいという人が多く来訪した。３Ｇは現時点で離陸したとはいえないが、ドコモにとってテレコム・ワールド2003のようなイベントは、３Ｇを理解して貰うのに極めて重要な機会だ。」
（注）Quality not quantity：Participants upbeat about Geneva 2003（Totaltele.com / 20 October，2003）
今回のテレコム・ワールドへの参加者は、量よりも質が重要だという点で合意ができたのではないか。前回に比べてイベントの規模は小さく控え目になったが、それはバブルの破裂を正確に反映したもの で、今回は正しい方向に戻そうという熱意が感じられた。1999年の楽観論に代わって2003年はより現実主義に近づいた、と前掲のトータル・テレコム誌は書いている。
モバイル・ウェブ・サービスの標準開発で
マイクロソフトとボーダフォンが提携
欧米の大手の通信会社や通信機器メーカーが出展を見合わせる中で、マイクロソフトの展示は一際目立つ存在だったようだ。そのマイクロソフトのビル・ゲイツ会長が10月13日に、世界最大の携帯電話会社であるボーダフォン（世界26ヵ国で１億2,000万加入）と共同で、新世代のモバイル・ウェブ・サービスの標準を開発すると発表し、注目を集めた。詳細は10月27日に米ロスアンゼルスで開催される開発者向けの会議で明らかにする予定だ。
ウェブ・サービスは、別々のプロバイダーがウェブ上で提供するサービスをネットワーク上で連携させ、特定のウェブ・サイトから利用できるようにするものである。今回の両社の提携は、通信手順、記述言語、処理能力などの違いから、事実上分離しているパソコン向けと移動通信向けのウェブ・サービスを統合（実質はパソコン向けのウェブ・サービスを移動通信に移植）させようというものだ。この問題を解決するため、両社はモバイル・ウェブ・サービスのアプリケーションの仕様統一に、共同して取り組むことを確認した。モバイル・ウェブ・サービスには認証、課金、位置情報サービス、ＭＭＳおよびＳＭＳメッセージング、モバイル・ペイメントなどが含まれる。両社の発表によると、多くのモバイル・アプリケーション開発企業の参加を可能にするため、モバイル・ウェブ・サービスには既存のＸＭＬベースのウェブ・サービス・アーキテクチャーを活用するという。今回の提携は、パソコンと移動通信のアプリケーション開発を単一の手法によって行なうようにする動きの先駆けとなる、と両社は強調している(注) 。
（注）ボーダフォンとマイクロソフトがウェブサービスで提携 竹上 慶 本ニューズレター 13ページ参照
ボーダフォンのネット接続サービス「ボーダフォン・ライブ！」は利用者が300万を超えた（2003年10月末）が、同社の売上高に占めるデータ通信の比率は15％程度にとどまり、目標の20％には届かない。利用の大半は電子メールの送受信にとどまっており、欧州の携帯電話市場が飽和に近づく中で１加入当り料金（ＡＲＰＵ）を高めるため、データ通信の利用拡大は緊急な経営課題となっていた。今回の提携は「ライブ！」を担当するボーダフォンのコンテント部門が主導し、マイクロソフトのウインドウズ・サーバー・グループと話をまとめたという(注) 。
（注）A common language in a wireless Babel（BusinessWeek online / October 17, 2003）
一方マイクロソフトは、マルチメディアなどで高度化する「スマートフォン」市場で先行するノキアに対抗するため、４年前から研究開発投資を倍増させたが、その成果がようやく結実し始めたようだ。去る９月にはモトローラが同社のＯＳの採用を決めるなど、供給先も30社を超えた。ビル・ゲイツ同社会長（Chief Software Architectでもある）はＩＴＵテレコム・ワールド2003のキーノート・スピーチ（10月13日）で、通信会社はマイクロソフトのソフトウエアを利用して、新しい収入の潮流に途をつけるべきだと強調した。彼のメッセージは、通信産業がその歴史的な急下降から立ち直り未来を拓くためには、ソフトウエアが極めて重要だいうことだ、とフィナンシャル・タイムズが書いている(注) 。
（注）When world collide （Financial Times.com / Oct 16，2003）
マイクロソフトがモバイル・ウェブ・サービスのアプリケーションの仕様統一によって、スマートフォンのＯＳの主導権を握る突破口としようとする意図があるのではないか、と競争相手の携帯電話会社や端末メーカーは警戒している。これに対しマイクロソフトは、「ボーダフォンの競争相手を含むいかなる移動通信会社、また当社と競争するいかなるソフト会社でも参加できる。」と明言している。
マイクロソフトは、通信のビジネス・モデルをパソコンやインターネットにより近いそれに置き換えるため巧妙に立ち回るだろう。しかし本当の問題は、テレコムの世界のルールに従ってプレーできるか否かである。マイクロソフトはデータ・サービスで携帯電話会社が利益をあげられるよう支援するという約束を履行するなら、暖かくではなくても仲間として迎えられるだろう。しかし、過大なパイを得ようとするなら、どんなに素晴らしい技術を持っていても、通信産業は彼らを締め出すだろう。モバイル・ミドルウエア、端末のグラフィカル・ソフトウエアそしてインターネットとワイヤレス・ドメインの統合を我々に提供しようと躍起になっている会社は他にもある、とオレンジ（同社の端末ＳＶＰのＯＳはマイクロソフト製）のTrujillo ＣＥＯはビジネス・ウィーク誌で語っている(注) 。
（注）Welcome to Telecom World，circa 2003 （BusinessWeek online / October 13，2003）
アナリストの評価も、移動通信の世界にパソコンを持ち込むためにはマイクロソフトとの共同作業は避けられないとする肯定派から、マイクロソフトが携帯端末市場にパソコンのアプリケーションを浸透させるため、その圧倒的に強い立場を利用しようとしているとする懐疑派まで、評価が分かれている。両社は2004年１月からロンドンでソフト開発者や携帯電話会社との協議会を開催する予定である。どこまで理解が得られるのか注目される。
テレコム産業はワイヤレス・ブロードバンドで成長を取り戻せるか
2000年末にテレコム産業のバブルが破裂してから、この業界は不気味な沈黙を続けているが、ここにきてようやく回復の動きがでてきたようだ。ＩＴＵテレコム・ワールド2003のパネル討議（10月12日）でＮＴＴドコモの立川社長は、「我々は財務的なポジションの改善をともなった回復の兆候を見ようとしている。」と語った。希望はワイヤレス・データである。伝統的な通信収入（電話や専用線など）は、米国のような大市場で未だに縮小傾向にある。また、モバイル音声サービスの成長率も低下しつつある。しかし、高速接続と小型のコンピュータ・パワーを取り込んだスマートな携帯端末の出現で、ワイヤレス・データ市場は世界中で２ケタの成長を続けている。「テレコム産業は新しい成長のエンジンを発見したと私は確信する。それはワイヤレス・ブロードバンドだ。」と立川社長と一緒にパネル討議に出席したインテルのマローニー・ゼネラル・マネージャーも発言している。
成長の兆候は伝統的な通信分野を超えたところに出現しようとしている。過去２年間、スポット・ライトを浴びた数少ないサービスの一つはＷｉ−Ｆｉだった。マローニー氏は、「Ｗｉ−Ｆｉが普及して、企業のネットワークあるいはインターネットへの接続に無線の高速接続が利用されるようになれば、全産業のビジネス・モデルが変わる。」と予測している。Ｗｉ−Ｆｉの魅力はすでに一部で実現している。香港のマクドナルドのレストランでは、Ｗｉ−Ｆｉ対応のＰＤＡで事前に顧客の注文受付とカウンターの予約ができるなど、待ち時間が短縮され生産性が向上した。さらに2004年にはより高度なＷｉ−Ｆｉのバージョンが市場に出現する見込みだ。Ｗｉ−Ｍａｘとして知られ、最大70kmまで の発着信が可能であり、伝統的な電話網の強力なライバルとなるだろうという(注) 。
（注）Walker Wireless（米カリフォルニア州ブルノ）とボーダフォンはニュージーランドのオークランドにおいて、ＩＰワイヤレス技術を使ったブロードバンド・コネクション上で、ワイヤレス・ブロードバンドと音声通話をルーチングする試験を行っている。ＩＰワイヤレスの基地局は既存の携帯電話基地局に据え付けられ、現在の標準的な基地局と同様の範囲をカバーする。ＰＣをネットワークに接続するためには小さなアダプターのプラグ・インが必要。同様の技術をFlarion、Arraycomm、Naviniも開発している。（A survey of telecoms；Only ａ beginning： The Economist / Oct 9th 2003）
携帯電話のネットワークも強力になりつつある。第３世代携帯電話（３Ｇ）の免許取得のために多額の債務を負った企業も多いが、幾つかのシステムは商用サービスの提供を開始した。討論における立川社長の発言によれば、ＮＴＴドコモはこの９月末に３Ｇの加入数が100万を超えたが、これは始まりに過ぎず、小型で安価な３Ｇの基地局装置が開発されたことによって、サービス提供地域の拡大とビルの内部などでの利用が経済的に実現できる。このことは問題山積のテレコム産業を元気づけるサインだという(注) 。
（注）For Telecom，wireless signals hope（BusinessWeek online / October 13，2003）
しかし、回復にはリスクがある。その最大のものは、通信の急速に成長する分野で規制を強化する新たな傾向である。米国カリフォルニアその他の州では、早ければ2003年中に、携帯電話の料金とサービスの信頼性の規制に動くかもしれないという。このような規制強化は、通信市場の弱い回復に深刻なダメージを与えかねない、と討論に参加した多くのメンバーは危惧している。米国における長距離および音声メールを含む携帯電話の通話は平均10セント／分で、料金はほとんど規制の論点にはならない。しかし、携帯電話サービスの信頼性とカバレッジには依然として強い要望が寄せられている。この問題は、技術と資本を投入して自らが解決すべき課題として取り組むべきで、規制当局は利用者に充分な容量の無線周波数を確保することに全力をあげて欲しい、というのが参加者の意見だった。
回復に対する別のリスクは、携帯電話市場自体にある。テレコム企業は自身の市場にもっと洞察力を持つべきだ。Ｗｉ−Ｆｉの将来性を評価する通信会社がほとんどないのは何故か。考えられる理由は、テレコム企業は規制当局へのロビー活動と裁判所での訴訟合戦に多くの時間を使い、顧客の声を聞く時間が十分とれないからではないか。しかし討論では、回復に対する最大のリスクが消滅したことでは全員の意見が一致した。テレコム企業に膨大な過剰設備と財政的危機もたらした自信過剰は、株価総額を１兆ドル減少させたが、現在は一掃された。（テレコム産業の）ムードは警戒的楽観論である、とインテルのマローニー氏は言ったが、現時点ではそれで十分ではないか、と前掲のビジネス・ウィーク誌は書いている。
しかし、通信産業はまだほとんど回復していない、とする見方もある(注) 。米国と欧州における2003年の通信サービスの需要は増加すると見込まれるが、携帯電話を含む収入は２％減少するだろうと予測されている。これは、歴史的に全体の経済成長を上回る成長を続けてきた産業の前例のない収縮で、2004年もあまり期待できない状況だという。
（注）Telecom recovery may be far off（The Wall Street Journal online / October 9，2003）
問題は、米国から欧州さらにアジアに至るまで、通信会社は利益を圧迫する料金戦争から逃れられないでいることにある。例えば、米国の大手の地域電話会社は、儲かる長距離通信需要を儲けのない 携帯電話に奪われている。もう一つの懸念はテレコム・バブルの時期に構築した設備が過剰となり、市場に対し料金引き下げの圧力となっている点だ。さらに、破産したＭＣＩやグローバル・クロッシング（シンガポールのＳＴＴが買収した）が間もなく復活し、ビジネス市場を重点に価格攻勢を強めるだろうと見られている。そのうえ次から次へと法廷闘争に持ち込まれるなど規制が混乱し、最終的な方向性を見出しにくい状況にある。このような状況下では、料金戦争の終結は予見できず、長距離電話会社と大手地域電話会社の合併しか、解決の方策はないのではないかという(注) 。
（注）2003年10月24日のウオール・ストリート・ジャーナル紙は、ベルサウスとＡＴ＆Ｔが合併交渉を再開させたと報じている。ベルサウス（株価総額479億ドル）がＡＴ＆Ｔ（同151億ドル）を買収するが、新会社名はＡＴ＆Ｔのブランド・ネームを使用することを検討しているという。しかし、10月28日の同紙は、ＡＴ＆Ｔ側が交渉促進を強く望んだものの、ベルサウス側の準備が十分でなく、交渉は中止された、と報じている。
「４Ｇを忘れて欲しい」といったＮＴＴドコモ
日本の通信企業で存在感を示したのはＮＴＴドコモだったようだ。10月14日に行なわれたメディアに対する説明会で、同社の立川社長は、同社のビジョン「ユビキタスに接続された社会（ubiquitously connected society）」について説明し、第４世代携帯電話（４Ｇ）の商用化は10年以上も先のことだと明言した。彼は、現在音声サービスは減少傾向にあるが、９月末に100万加入を超えたＦＯＭＡ（３Ｇ）が今後さらに普及すれば、現在のデータ通信収入比率20％をさらに高めることが期待できるので、ドコモは良い位置にいると強調した。４Ｇについては「私はマスコミの皆さんに４Ｇを忘れることをお勧めしたい。」と発言して話題を呼んだ(注) 。ようやく上潮になってきたＦＯＭＡに注力し、確実に成長軌道に乗せることが先決ということだろう。
（注）DoCoMo：Forget 4G（BusinessWeek online / October 15，2003）ＮＴＴドコモの立川社長のインタビューは主にこのレポートによる。ＩＴＵが会場で発刊している新聞では「4get 4G；Focus on 3G」という見出しが付けられていた。
立川社長が最もいらつきを見せたのは、マイクロソフトとの関係を記者に質問された時だったという。彼はマイクロソフトと完全な準備の下で共同作業をしていると上品に答える一方、同社の「開放性」の欠如を、特に失敗したモバイル・コマース・プロジェクトの「パスポート」に言及して批判した。彼はまたドコモが20％の株式を所有する英国のハチソン３Ｇについて、矢継ぎ早の質問を浴びたが、欧州の他の優れた通信会社が軒並み導入を遅らす中で、ハチソン３Ｇが３Ｇネットワークを2003年３月に立ち上げた勇気と、加入を増加させている最近の展開に拍手を贈りたいと応じた。
ハチソン３Ｇが英国でｉモード・サービスの採用を渋っている問題で回答を強く求められた際、立川社長は英国には他にも喜んでｉモードを導入したいという会社があることを明らかにした。また、ハチソン３Ｇはｉモード・ブランドの展開に困惑しているわけではないが、ハチソンがオレンジ・ワールドと香港で展開する技術により強い関心を持っているようだ、という重要なヒントを与えてくれた。ドコモは日本におけるｉモードの料金構造を変える意図があるかどうかの質問には、ドコモがコンテント・プロバイダーとキラー・アプリケーションおよびコンテントを共同で開発している間は、現状を維持すると答えた。
「テレビ電話の導入は通信会社の夢を大事に育てることではあるが、世間の人達は我々が想像した程には好きでないようだ。」という立川社長のテレビ電話に関する発言も注目を集めた。彼の説は、恋人達と孫を持つ祖父母はテレビ電話が好きだが、それよりも当面のターゲットはビジネス・ユーザー 向けのテレビ会議だというものだ。それにもかかわらずドコモは３Ｇを利用したあらゆる形態のビデオ・サービスの開発を継続しているが、これは人間の獲得する情報の70％はビジュアル経由という調査結果に基づいている。ドコモは２Ｇから３Ｇへの移行する顧客に金銭的なインセンティブを提供する予定であり、ＦＯＭＡの最大の割引プランでは、２Ｇのパケット料金の15分の１だと強調した。
あらゆるものをセルラー網に接続するというドコモの構想は、我々にとっては大きな驚きだ、と前掲のビジネス・ウイーク誌が書いている。ドコモは2010年までに５億7,000万の接続を達成することを狙っている。人間とは１億2,000万、モバイルＰＣとは5,000万、犬と猫には2,000万、冷蔵庫とは1,000万、その他バイク、ヨット、自動販売機などである。ボーダフォンが現在英国で人間に接続している数を上回る携帯端末を、ドコモはペットにつけようとしていると驚き、「ubiquitously connected society」のビジョンについての評価は差し控えたようだ。
