2008年3月号(通巻228号)
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世界の移動・パーソナル通信T&S
<トレンドレポート>

混迷深まるモトローラの携帯電話端末事業

 2004年に売り出した超薄型の携帯電話機Razrの大当たりで、トップのノキアに迫るかと見られたモトローラだったが、世界の携帯電話端末市場が拡大を続ける中で徐々に後退し、2007年には世界市場シェアでサムスンに抜かれ3位に転落した。経営不振の責任をとって同社のザンダーCEOが退任し、この1月からブラウン新CEOが就任したばかりだが、1月23日に、前期の大幅減益と2008年1〜3月期の赤字予想を発表した。原因は同社の売り上げの約半分を占める携帯電話端末部門の不振にある。しかも、シェアの低下を食い止めるのがいつになるか分からない、と悲観的な見通しを明らかにしたため同社の株価は急落した。さらに、1月31日の株式市場の取引時間後に、同部門の売却もしくはスピンオフ(分離)を検討していることを発表した。これに対し、ビジネスウイーク・オンライン版は、モトローラの携帯端末事業の売却先が見つからない、という記事を載せるなど事態の深刻さが窺われる。モトローラの「エラー」とは何だったのか、なぜそれを克服できずに今日の事態を招いたのか、再起の途はあるのか、などを考えてみた

■携帯電話機事業が赤字に転落

 モトローラは1月23日に、2007年10〜12月期決算が前年同期比84%の減益だったことを発表するとともに、2008年1〜3月期は携帯電話機部門の売上高の落ち込みで、同社全体が赤字になるとの見通しを明らかにした。しかも、同社のブラウンCEOは、「シェアの低下を食い止めるのがいつになるかは予測できない」という悲観的見通しを示したことから、同社の株価は同日に19%も下げた(2月20日現在、モトローラの株価は過去1年で40.2%値下がりした。同時期のダウ・ジョーンズ産業株平均は2.8%の値下がり)。

 投資家から業績改善を強く求められている新任のブラウンCEOは、2004年に発売して大ヒットになった超薄型の携帯電話機Razrの販売が減少に転じて以来苦境に陥っている同社の携帯電話端末部門を黒字化させるためには、レイオフを含む新たな経費削減策が必要である、と語っている。同氏はウオール・ストリート・ジャーナル(WSJ)紙のインタビューに答えて、同社の業績回復には予期していた以上の時間がかかることを明らかにし、「われわれは現在が底だとは言っていない。なすべきことが多くある」と語っている(注1)

(注1) Motorola’s mobile woes deepen (The Wall Street Journal / January 24, 2008)。

 前掲のWSJ紙によると、同氏は、「モトローラの最優先課題は携帯電話機の品揃えを強化することである、わが社の薄型機種は、マルチメディア・フォンに対する需要が急増している欧州および米国市場、低価格機種を求めている新興市場のいずれにも対応できていない。」と語っている。同社は、携帯電話機のラインアップを強化するため、次世代携帯端末の心臓部となるシリコン・チップの新しいサプライヤとして、今年末もしくは来年早期にクアルコム社に参加して貰う計画を発表した。独立系調査会社クレジットサイトのアナリストは、「モトローラは明らかに2008年を見込みなしと見ており、新製品は2009年まで出ないだろう。」という見方をしている。

 競争相手の携帯電話機メーカーであるノキア、サムスン電子および新規参入のアップルなどは、モトローラの弱点につけこんで、通話とビデオ配信などを扱う高速データ伝送能力を組み合わせた新モデ ルを相次いで市場に投入した。その結果、2007年10〜12月期におけるモトローラの携帯電話機の世界市場におけるシェアは12%に低下した。これは、Razrの人気が最高となった2006年末におけるシェアの約半分であり、Razrが最初に登場した2004年当時のシェアよりも低い。シェア2位のサムスン電子は、リードを広げ2007年10〜12月期の世界市場におけるシェアを14%とした。また、市場リーダーのノキアは、1月24日の決算発表時に、シェアが40%になったことを明らかにした。米国内においてモトローラは市場のリーダーであるが、2006年中頃の市場シェア44%から現在の33%以下に低下した。

 2007年10〜12月期におけるモトローラの携帯電話機部門の売上高は48億ドル(前年同期比38%の減収)で、3.9億ドルの営業損失(前年同期は3.4億ドルの営業利益)だった。2007年通年の売上高は190億ドル(2006年に対し33%の減収)で12億ドルの営業損失(2006年は28億ドルの営業利益)を計上した。モトローラの携帯電話機事業以外の事業は好業績をあげており、またキャッシュ・フロー管理が改善(在庫の圧縮と売掛金の回収促進)されたこともあって、2007年10〜12月期では全社で売上高96億ドル(前年同期比18%の減収)、純利益1億ドル(前年度同期比84%の減益)を計上した。2007年通年では売上高366億ドル(2006年に対し15%の減収)、純損失0.5億ドル(2006年は37億ドルの純利益)となった。

 ブラウンCEOは、携帯電話機事業の減収は「一部の製品の需要が鈍化した」ことによると述べ、その理由として、競争激化、新製品発売の一貫性のなさ、中国などの新興市場を含む高成長地域で需要を満たせなかったことを挙げている。また、同氏はこの時点では同社の分割を否定し、携帯電話機事業における問題解決が最優先で、できるだけ早く製品ポートフォリオをリフレッシュする必要がある、と強調していた。

■モトローラの「エラー」

 モトローラの携帯電話機事業は何故このような苦境に陥ったのか。シリコン・バレーのサン・マイクロシステムズの幹部だったザンダー氏がモトローラのCEOに就任してから、同社の改革が急激に進んだ。彼は同社に、より厳しい財務的規律とよりリスクを取る企業カルチャーを持ち込んだ。ケーブル・テレビ事業を若返らせ、超薄型の携帯電話機Razrに賭けることによって携帯電話機事業を再生させた。Razrは大ヒットになって、2004年の後半に導入して以来1.1億台を販売した。

 しかし、メタリックなRazrはまもなくその輝きを失った。モトローラは市場シェアを確保するためRazrの価格を引き下げ、同時に、利益を増加させるためにより高価な機種を発売した。しかし、消費者は同社が期待した通りには反応せず、値下げされたRazrを買い続けた。しかも、多くの携帯電話機メーカーが同様の薄型機種を相次いで発売した。また、モトローラは、第3世代ネットワーク(3G)のための携帯電話端末、つまりマルチメディア機能のためのソフトウエアに十分な投資をするのにも失敗した。だから、ザンダー氏のCEO辞任にサプライズはない、とエコノミスト誌は書いている(注2)

(注2)Goodbye,Moto(The Economist / Dec 6, 2007)なお、ザンダー氏は2009年まで新CEOの“strategic advisor”としてモトローラにとどまる予定。

 当時のモトローラはシェアの確保にこだわっていた。しかし、この戦略は利益の減少というバックファイヤーを発生させた。さらに悪いことには、モトローラの経営陣は市場を読誤まり、消費者や顧客である携帯電話会社がどんな機種を最も欲しがっているのかについて見込み違いをした。2007年までに、特に米国以外の先進市場では、消費者は、画像およびビデオ・ファイルのシェアリング、多くの楽曲の蓄積、双方向ゲーム、およびスムースなウェブ・サーフイングを含む多様なマルチメディア機能をハンドルできる、いわゆる3Gフォンを強く求めていたのだ。Razrを早く市場に出し広く売るための緊急性とビジョンを主導したことが、ザンダー時代の偉業だったとすれば、彼の在任中の真の悲劇は、次世代の携帯電話端末への移行を誤ったことだ。モトローラは、いまだに3Gフォン市場で競争しようとしていない。ノキアが四半期3Gフォンを1,500〜1,800万台販売しているのに対して、モトローラは100万台未満だった。さらに同社に損害を与えていたのは、最先端の部品を供給できないサプライヤと提携していたことだ。モトローラは、2004年に同社をスピンオフしたFreescale Semiconductorから、携帯電話機の頭脳にあたるチップを購入していたが、Freescaleは3Gのチップを供給できなかった。モトローラはFreescaleとの契約を変更するための補償金を2007年決算に計上し、チップの調達先をクアルコムなどに拡大する予定である(注3)

(注3)Motorola:The end of the Zander era(BusinessWeek online / November 30, 2007)

 モトローラは、人気に翳りの出たRazrの価格を下げて、米国内の携帯電話機のシェアを維持しながら後継機種の投入までの時間を稼ぎ、需要の急増が見込まれる新興市場にも値下げしたRazrで販売攻勢をかけようとした。しかし、米国内の消費者は、後継機種ではなく値下げしたRazrを買い続けたため、価格を下げた分だけ減収となり経営が苦しくなった。また、新興市場では、徹底した低価格戦略で臨んだ競争相手のノキアやサムスン電子に席捲されてしまった。結局、同社の携帯電話端末は、マルチメディア・フォンを求める欧州や米国などの先進市場にも、低価格モデルを求める新興市場にも対応できなかった。同社を窮地に追い込んだのは、主力製品である携帯電話端末のポートフォリオ戦略の失敗だった。

■モトローラ、携帯電話端末部門の分離もしくは売却を検討

 モトローラが緊急に梃入れをしなければならないのは携帯電話端末部門である。同社は、重要な昨年末の休暇シーズンに、魅力ある一連の新端末を市場に出すのに失敗した。ブラウン新CEOによると、同社の携帯電話端末のラインアップが「あまりによく知られた」製品で占められていたため買い手が少なく、サンクスギブイング からクリスマスに至る商戦で苦戦したという。この期間に同社が販売した携帯電話端末は、Razr 800万台、Krzr 300万台、Razr2 150万台だった。一方、ローエンド端末、ハイエンドのマルチ・フィーチャー・スマートフォンおよび高速でデータをダウンロードできる3Gフォンの販売がうまくいなかった。特に欧州および新興市場で弱かった(注4)

(注4)What can Brown do for Motorola(BusinessWeek online / January 24,2008)

 前掲ビジネスウイーク誌(1月24日)のインタビューで、ブラウン新CEOは、現行の反撃プランは、たとえゆっくりでも、機能していると示唆し、Qスマートフォン、Razr2(Rokrミュージック・フォンのリフレッシュ版)および改善されたソフトウエアを搭載した一連のローエンド携帯電話機のリリースに言及している。「われわれは立ち止まってはいないが、もっと多くのことをやらねばならない。」とも述べている。「現在の企業構造の下では、モトローラの経営陣は同社の再建を早期に軌道に乗せ ることはできない。」という批判に応えて、ブラウン新CEO自らが、携帯端末部門を直接掌握して「全力を投じている」とバルセロナで開催された「ワールド・モバイル・コングレス2008」と強調した。

 これまでのコストの削減および利益復活のためのなりふり構わぬ合理化の過程で、モトローラの経営陣は何千人ものエンジニアと管理者を解雇してきた。今や彼らは、消費者の欲しがっている製品を市場に出すことができないという現在直面している苦境を、自らが招いたことを認めている。American Technology Research のアナリストは、モトローラはモバイル端末のコア技術を持っているが、モバイル端末ビジネスを如何にマネージするかを知らない、最近における合理化で、ベスト・エンジニアの何人かがモトローラを去ったからだ、と語っている(注5)

(注5)Motorola:the end of an error(BusinessWeek online / February 1,2008)

 しかし、モトローラは1月31日の株式取引終了後の声明で、同社の携帯電話端末部門の世界シェアを回復し、株主価値を高めるため「自社事業の構造的、戦略的な再編成を模索している」とし、「これには携帯電話端末部門(売上高の約半分を占める)の分離もしくは売却も含まれる」ことを明らかにした。モトローラは、同社の携帯電話端末部門の先行きに懸念を深めている「行動する投資家」カール・アイカーン氏の圧力に直面していた。2007年9月末でモトローラの3.3%の株式を保有する同氏は、1年以上も前から同社に携帯電話端末部門の分割を求めて圧力をかけていた。ブラウン新CEOは、アイカーン氏と交渉して何らかの解決策を見出さねばならない状況にあった(注6)

(注6)Motorola to spin off handset unit,as Icahn waits(The Wall Street Journal / February 1,2008)

 前掲のWSJ紙(2月1日)によると、アイカーン氏はモトローラが今春開催する年次株主総会で、同社の取締役13人のうち4〜5人のポストを獲得するために、委任状争奪戦を始めるよう計画しているという。彼は現在もモトローラの株式の購入を続けていると語ったが、具体的な持ち株数は明かさなかった。アイカーン氏は、モトローラの1月31日の発表によって、自分の意図を変えることはないと明言した。しかし、同氏は「われわれは、モトローラが正しい方向に進んでいると考えている。だが、同社にはまだなすべきことが多くある」と語り、携帯端末部門の経営陣の入れ替えを望んでいることに言及した。

 モトローラには、売り上げの約半分を占める携帯端末(Mobile Devices)部門のほかに、Home and Network Mobility(TVのセット・トップ・ボックスと通信ネットワーク機器の製造;2007年の売上高100億ドル、利益7億ドル)とEnterprise and Mobility Solutions(企業および政府向け製品の製造;2007年の売上高77億ドル、利益1.2億ドル)の2つの部門がある。アイカーン氏はこの2つの部門だけで、モトローラの現在の株価総額、約260億ドルを超え、携帯端末部門の分離によって約200億ドルの評価が得られると予想し、株主により多くの利益をもたらすことになると主張している。

 モトローラの企業戦略担当のマクレラン上級副社長は、同社の現在の株価が携帯端末部門をひどく過小評価していることを認め、モトローラは同部門のビジネスを、何事にも捉われない新しい見方で見直すだろうと語った。また、同部門の売却をあらかじめ決めていることはないが、分離することでわれわれが話し合ってきたような回復が促進される可能性があると付け加えた。さらに、モトローラ自体を売りに出すのではないと強調した。

 モトローラの携帯端末部門を売却する場合は、買い手が現れなければならない。また、スピンオフするにしても、新機種の開発や新市場のための物流システムの構築などのためにパートナーによる支援が必要である。モトローラに、これらの買い手やパートナーが現れるかが問題である。業界アナリストは、現在のような弱い市場の時には、携帯端末部門を直接売却するよりは、アジアの企業と提携する方がモトローラにとってベターな取引だろうと語っ

■モトローラの携帯事業の買い手は誰か

 モトローラの携帯事業の買い手について、ビジネスウイーク・オンライン版(2月4日)は以下のように指摘している(注7)。モトローラが携帯端末部門の売却を検討していると発表後、いくつかのアジア企業の名前が売却先候補として取り沙汰された。経営不振に陥っているとはいえ、米国ではまだかなりのマーケット・シェアを持つモトローラは、事業拡大をうかがう韓国や日本の企業、あるいは中国の新興企業にとって魅力的なはずだ。だが、現時点で買収に名乗りをあげたアジア企業はない。業界アナリストたちも、苦境に陥ったモトローラの携帯端末部門の買い手がアジアでそう簡単には見つからないだろうと見ている。買収と再編にはコストもかかるうえにリスクも大きいからだ。

(注7)Asian companies wary of Motorola (BusinessWeek online / February 4,2008)
日本語訳「モトローラ携帯、売却先見つからず」(business.nikkeibp.co.jp/article/world/20080218/)

 前掲のビジネスウイーク・オンライン版(2月4日)によると、買収のメリットが大きいと見られている携帯端末世界5位のLG電子は、自力による成長を目指した方が有益だとして、買収に関心がないと話している。同2位のサムスン電子も買収の意向がないという。同4位のソニー・エリクソン(英)は米国での成長を最重要視しているが、独力で経営する方がうまくいくと考えており、買収には否定的だ。業界アナリストは、モトローラ買収に価値があると考えるのは、ブランド力の弱い企業だろうという。そうなれば中国の企業ということになるが、現在中国の携帯電話機メーカーは軒並み不振にあえいでいる。IBMのパソコン部門を買収した、携帯電話機国内トップの聯想集団(レノボ・グループ)ですら12月の中国市場のシェアを5.9%しか獲得できず、撤退を示唆している状況だ。ビジネスウイーク誌が最も有望な売却先として予想したのは、プライベート・エクイティ・ファンドだった。

 2月22日のWSJ紙(注8)はさらに厳しい見方をしている。携帯端末メーカー1位のノキアを始めサムスン電子やLG電子はいずれもモトローラに関心を示さず、買収に前向きと見られていた家電メーカーも、これまで関心を示しているところはない。このことが、モトローラの株価の重荷になっていると指摘している。同紙によると、唯一関心を示しているのは中国の通信機器メーカーのZTEで、「広範な協力についての関心」という表現で提携に期待していた。しかし、華為(Huawei)技術による米ネットワーク・テクノロジー・プロバイダーの3Com Corp.の買収提案を、様々な政治的圧力によって米国家安全保障会議を通りそうもないことから、最近取り下げざるを得なくなった。モトローラの場合も同様なことが起こりうるとして、先行き不透明感が広がっている。このようなモトローラを巡る心情の変化を反映して、2月11日からスペインのバルセロナで開催された世界移動通信会議の展示場では、ノキアやサムスン電子のブースに入場するのに行列ができたが、モトローラの展示の周辺では活気に乏しかったという。

(注8)Motorola hung up by handsets (The Wall Street Journal / February 22,2008)

 モトローラが携帯端末部門の売却またはスピンオフを表明してから1カ月経過しても、買収または提携したい企業やファンドは現れなかった。売却は差し迫った問題ではないし、起こらないかもしれない、ありそうなシナリオはスピンオフだろう、とモトローラに近い消息筋は見ているという。アナリストたちは、モトローラの追い詰められた携帯端末部門に、80億ドル以上の価値はないと見ており、モトローラが期待する100億ドルとは大きな差がある。受け入れられる買収提案がない中で、モトローラは携帯端末部門のバックアップ・プランを追加せざるを得なくなった。つまり、現行組織のままでの合理化の促進である。ブラウン新CEOは就任直後から、携帯端末部門の運営改善を推進するという強いシグナルを出して、自ら同部門の業務運営の指揮を執り、業績改善に寄与できない管理者を排除し、同部門に何としても欲しいタレントを集めようとしている。しかし、生産ラインの改善に必要な5〜20億ドルの投資や、6カ月前からほとんど枯渇しているR&D資金をどうするかという問題はこれからだ。業績の改善に成功すれば、後でより良い条件で売却や提携またはスピンオフができる。しかし、多くのアナリストは、モトローラが2008年1〜3月期に3,000万台以上の端末を販売するのは難しく、シェアはさらに低下すると見ている。「モトローラの資産は日々劣化しており、ことは急がねばならない。」という(注9)。

(注9)Motorola: left to its own device (BusinessWeek / February 25,2008)

特別研究員 本間 雅雄
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