Q1

マイクロソフトのビル・ゲイツ会長は「金銭的な報酬なしにプロの仕事は期待できない」と言う。

　A1

「プログラマーは仕事場から戻っても、好きだからついコンピュータの前に座ってしまう。創造的で賢明な 彼らは意義のあることをしたがっている。経済的な理由からではない。ゲイツ氏の主張は通じない。」

　Q2

フリーウェアは商業ソフトを駆逐するか。

　A2

「ソフトにはOSやネットワークなどインフラ分野と、ビジネスなど業務ソフトの分野がある。フリーウェ アはインフラ向き。業務用には商業ソフトが欠かせず、フリーウェアと補完し合う関係だ。」「OSは公共的な方 がいい。Linuxは公共組織が道路を建設するようなもの。何年か後、マイクロソフトはウィンドウズ開発をあき らめるのではないかと僕は見ている。」

5.1 価格の問題
　日本経済新聞1999年1月23日に、OSの価格が高止まりしていることを指摘する記事が掲載された。パソコン部品の低価格化の速度が急激であるため、パソコンの価格全体に占めるOSの価格の比率が上昇しているのである。これはOSの開発費が高い(しかも遅れがち)ためであるばかりではなく、OS間競争が進展しにくいことにも起因する。Microsoft裁判の行方が注目されるのも、単なる抱き合わせ販売の問題でなく、いかにしてOS間競争を促進すべきかという論点を含んでいるが故にであろう⁹。
　LinuxはAnonymous FTPサイトから、雑誌の付録CD-ROMから、市販のCD-ROMから入手可能であり、入手経路によって手間と価格が異なる。付録CD-ROMの場合、CD-ROMの流通費とパッケージングのための費用が価格となる。市販CD-ROMの場合は、更にサポート費用が追加される。いずれにせよ、開発コストがほとんど存在しないために非常に低価格で済んでいる。Microsoft社やApple社¹⁰はLinuxとの競争においてOSの開発コストをいかに削減するかを迫られることになるだろう。MicrosoftがOS市場から撤退するだろうとLinusTorvaldsが予言しているのも根拠がないことではない。
　巨額な研究開発費は平均費用を押し上げ、その結果規模の経済性が発生する。Microsoft社はIBM PC互換機の活用でハードウェアの開発費を抱え込まずに済んだし、MS-DOSの場合のように買収により研究開発費を新たにかけることなく製品を産み出すことに成功してきた。加えてMicrosoft社は今日では有数のベンチャーキャピタリストとなっている。しかし、こうした努力もOSSの前では霞んで見える。
　Linuxを企業ネットワークで使う場合に懸念されていたのは、運用コストであった。サポート・ビジネスはLinuxが従来弱い分野であったが、今日ではベンチャー企業ばかりでなく大手のSI業者もLinuxのサポートに乗り出し始めている。また、大手企業の情報部門であれば、自分で手を入れられるオープン・ソースの方をむしろ高く評価する傾向がある。つまり、Linuxは十分企業ユースにも耐えるものとなってきた。

5.2 信頼性の問題
　信頼性の問題は、技術的な信頼性とブランド・イクイティを区別して論ぜられるべきである。
　技術的信頼性に関してはWindows NTサーバとUNIXサーバを比較したJohn Kirchによる「Windows NT4.0 versus UNIX」が参考になるだろう。特にLinuxとWindows NTを比較した記事にはLinux Japan誌1999年1月号、pp.30-41で特集されている。いずれも、Windows NTに対するLinux(及びUNIX)の優位性を指摘している。この優位性をもたらした源泉が、OSSアプローチに外ならない。OSSアプローチでは、異機種との接続が重視され、並列デバッグが行われ、コードは比較的「枯れている」。これに対して、OSS以外のアプローチではコードが内部的に頻繁に変更され、従って異なったマシンとの接続が軽視され、デバッグのためのコストがかさみ、コードが安定することがない。
　ブランド・イクイティの問題は技術的な信頼性とは全く異なる。「IBM製品を使って首になったシステム管理者はいない」というように、システムを導入する権限を持った人々の価値判断が影響を及ぼす。この点は次項のネットワーク外部性の問題にも関わる。
　1998年9月にIntel社等が有力なLinuxディストリビュータの一つであるRed Hat社に資本参加した。これはLinuxのブランド・イクイティを高める上で有効であったが、その反面ディストリビュータ間の競争を阻害する危険性を持っている。

5.3 ネットワーク外部性もしくはFUD
　一般論として、ネットワーク外部性はあらゆる外部経済性と同じく「競争下での非効率」をもたらす。これを説明する抽象的なモデルはFarrel & Sallonerによって考案されたが、そのエッセンスは製品購入(採用)に関わる効用関数に、購入された結果である製品普及率が影響するというところにある(ブランド・イクイティが作用するのはまさにこの点においてである)。このようなフィードバックを含む普及メカニズムが、特有の非効率を発生させるのである。普及の初期においては通常よりも普及率を押し下げ( excess inertia )、後半には反対に引き上げる( excess momentum )。前者から後者への転換点がCritical Massであり、この点を突破した製品は放っておいても普及してゆく。複数の競合製品が存在する場合、最初にCritical Massに到達した製品が全市場を制覇する("winer take all")。つまり市場は特定の製品技術的に「ロック・イン」される。つまり、ネットワーク外部性は市場支配力の源泉の一つと成り得る。
　現在のMicrosoft社の強みはデスクトップ(クライアント)市場でネットワーク外部性を有効に活用したことにあると言われている。しかし、これを論証するためには「ネットワークの規模」とは何か、という問いに答えることが必要である。IBM互換機、TCP/IPといった標準がネットワークの規模を曖昧なものにしつつある。
　市場で既に支配的なシェアを獲得した会社がよく利用するマーケティング戦術がFUD(Fear,Uncertainty,Doubt)戦術である。これは、自社製品よりも品質が良く低価格の競合製品が現れた場合に、自社製品のユーザーに対して不安を煽りたてることにより競合製品の導入を再考させるというものであり、ネットワーク外部性を意識的に利用(悪用?)する典型例と言える。

5.4 キラー・アプリケーション
かつてApple IIの普及を促進したものはVisiCalcという表計算ソフトであった。現時点でMS Windowsの地位を確実なものにしているのはMS fficeというビジネス統合ソフトである¹¹。利用者は特定のアプリケーションを使いたいために特定のOSを選択する傾向がある。
　Linuxコミュニティがキラー・アプリケーションを開発することはあまり考えられない。オープン・ソースの重視が、そのようなキラー・アプリケーションの存在を難しくしている。しかし、Linux上で統合ビジネス・アプリケーションが存在しないかと言えば、そのようなことはない。Applix社のApplixwareが良い例である。
　むしろLinuxの場合、真の強みはLinuxコミュニティそれ自体であろう。従って、そこへの参入を確実にするGNUアプリケーション類(make、gccコンパイラ、perlなど開発用ソフト)が重要なものになる。GNUアプリケーション類は、実際にはMS Windowsでもほぼ同等のものが存在するのであるが、あまり一般的に利用されていない。MS Windowsをターゲットとするシェアウェア作者は高価な開発用ソフトの費用を回収するリスクを個人的に負わなければならないのである¹²。

5.5 Linuxコミュニティの分裂
　コードの分裂はHalloween文書で詳細に分析されているように、Linuxにとって大きな問題にならない。copyleftという仕組みがコードの分裂を阻止しているのである。現時点で広く指摘されているLinuxの弱点はディストリビューションの多様性であろう。しかし、これは実は弱味ではなく強みである。ディストリビュータ間の競争がLinuxの全体としての品質を高め、市場を拡大し、価格の高騰を抑えるのに役立っているのだから。
　考えなければならない問題は、(1)ディストリビュータ間の競争が不公正になる可能性があるかどうか、(2)ユーザーの底辺が急速に拡大することによってLinuxコミュニティそのものが崩壊してしまう可能性があるかどうかであろう。例えばRed Hatが近い将来に強力な市場支配力を発揮するかもしれない。Linuxコミュニティにおいても将来プログラマの不足に悩まされることになるかもしれない。ユーザー層が急速に拡大したことによる弊害として既に深刻なものとなっているのは、セキュリティの問題である。クラッカーはネットワークの不正アクセスのために好んでLinuxサーバーを踏台として使う傾向がある。Linuxによって手軽にサーバーが構築できてしまう反面、初期設定のままではセキュリティが非常に弱くなるのであるが、そこをクラッカーに衝かれるのである。

5.6 代替性の問題{市場の分類
　Linuxが他のどのような製品群と競合しているのかは非常に重要な問題である。Microsoft社はLinuxがSCO などのUNIXと競合していると分析しているが、他方、Halloween文書IIではLinuxがサーバばかりでなくデスクトップでも十分にMS Windowsの脅威に成り得ることが指摘されている¹³。Sunは直接的に競合しかねないLinuxを支援しているように見えるが、これはWindows NTを主要打撃目標としているのか、あるいはハイエンド・マシンの主力市場でLinuxと競合しないと考えているためであろう。昨年にLinuxのインストール関連書籍でコンピュータ書籍売場が溢れ返ったことは、デスクトップ市場でのLinux普及が水面下で進んでいることを示している。ただし、これによってWindows 95/98が駆逐されるということではない。新規ユーザーは別のハードディスクを用意したり、MS Windowsがプリ・インストールされているハードディスクのパーティションを削って、追加的にLinuxをインストールしているのである。
　LinuxはWindows 95/98/NTではもはやサポートし切れない486(あるいは386)マシンをサポートしているし、モトローラの68k上でも使える。このような特徴だけを見るとLinuxは超ローエンド・マシンを主要なターゲットにしているように思えるが、逆にCompaq(旧DEC)のalphaやPower PCでも盛んに使われているし、Mercedへのポーティングも進められている。つまり、Linuxはあらゆる領域でMS Windowsと競合している。Windows2000の出荷時点がMS WindowsとLinuxの最大の決戦場となるだろう。Linux陣営はもちろんこの戦いに勝つ必要はない。競合しているという事実がMicrosoftの行動を規制し、Linuxコミュニティの利益につながるのであるから。

　1

例えばUNIX User誌1999年1月号では最新OSとしてBe OSとInfernoが取り上げられている。

　2

Open Sourceムーブメントの立役者Eric Raymondによる解説付文書が、山形浩生氏による翻訳で公開されている (http://www.post1.com/home/hiyori13/freeware/halloween.html)。

　3

Qはインタビュアーの、AはLinus Torvaldsの発言

　4

このような思想(R.Stallmanによって提唱された)がcopy leftまたはGPL(GNU Public License)の特色である。現実の商標制度とcopy leftの思想をどのように調和させるべきかについての興味深い論争(Linux商標問題)が昨年行われた。詳細についてはhttp://www.linux.or.jp/general/tm/を参照。

　5

この数値はRed Hat社による98年時点での推定値(全世界)である。 日本でのユーザー数(の下限)は、http://erlond.doshisha.ac.jp/ lus/sum.htmlで行われている「Linuxユーザー調査」によって把握出 来る。これによれば1999年1月時点でおよそ6000人がLinuxを使ったことがあるとしている。

　6

"Linux Japan"誌1999年1月号,pp.15-24

　7

生越昌己「Linuxを普及させるには(その2)」(Linux Japan誌1997年第3号、pp.56-57)、あるいは「Linuxを256倍使うための本」 (ASCII)

　8

Halloween IIは「一般的なユーザーはmakeコマンドを使わない」ために、Linuxがデスクトップ市場まで普及しないと述べている。し かし、Red HatのRPM(Red hat Package Manager)はこの陥穽を十分に埋めている。

　9

前述のHalloween文書は裁判を有利にするためにMicrosoft社が意図的にリークしたものではないかという指摘があるが、これについ ては賛否両論ある。

　10

Steven Jobbs復帰後のApple社の戦略は未知である。同社はMac OSのライセンス戦略を破棄し、Be OSを切り捨てたが、MkLinux プロジェクトは継続している。

　11

このような統合ソフトウェアはbloatwareと呼ばれる。ZDNetのC.BabcockはLinuxコミュニティでオープン・ソースのbloatware が開発される可能性を否定しているが、この分析は正しいと思われる(http://www.zdnet.co.jp/mews/9811/02/babcock.html)。

　12

Halloween IIはVisual C++などに比べてGNUの開発ツールが古くさく見えると言っている。しかし、LinuxでもCode Warriorな どの商用開発ツールが登場した。

　13

Halloween IはLinuxが短期的にサーバ市場でMicrosoftにとって脅威となると分析していた。

　14

この関係を現在のNPOと政府との関係からアナロジーすることは有益である。この文章の表題はまさにそのことを意図している。

（入稿：1999.2）