GTEは1918年創業の市内電話会社が、1935年に他社を統合して独立系No.1となり、1959年に電機メーカーが取得してベル系同様の垂直統合体となった。AT&T分割後の競争激化に対応するため、独立系第2位のユナイテッド・テレコミュニケーションズと長距離通信(GTEスプリント、USテレコム)・パケット交換(GTEスプリント、USテレコム・データコム)子会社を合併してUSスプリントを設立した。しかし、移動通信の立ち上げに集中するため、スプリントの持分を手放し、電機・通信機器製造部門(防衛システムを除く)も売却して、90年代を迎えた。GTEの96年業績は、29州の市内電話加入者約2,900万、全米の市外電話利用者約2,400万、移動通信加入者約500万、カナダのBCテレフォン始め海外の電話加入者約700万等からの売上高213億ドルによって利益28億ドルをあげた。今やGTEはRHC5社を上回る総合電気通信事業者として、ビジネス・ウイーク誌(97.7.7)の96年世界1000大企業時価総額ランキング表によれば、通信事業者の第7位(420億ドル)で、第11位のワールドコム(264億ドル)、第12位のMCI(262億ドル)より大規模である。最近企業向けインターネット・アクセス・プロバイダー(IAP)市場が体力競争の段階に進むなかで、GTEは97年5月にかつてARPANETを構築した老舗のIAPボルト・ベラネック・ニューマン(BBN))を買収してコンピュータ通信に乗り出した。

　CTEの買収提案が出てからは、市外通信事業第2位と第4位が合併し、IAP市場シェア50%を超えるワールドコム/MCI合併よりも、GTE/MCI合併の方が独禁規制上無難で、市内通信と市外通信の相互補完により競争力を増すとの評価が多かった。近年GTEとMCIは相互接続料金をめぐって対立し、訴訟を重ねてきたが、プロ同士の問題であり、相互に尊敬し合っていると言う。また、BTにとっては、世界市場で名前の通ったワールドコム/MCI組よりも、余り知られてないがGTE/MCI組と組み易いとの見方もある。
　当のMCIは、買収提案の対象となったためか、BT買収額切り下げ以降株価が23%も上昇したが、BT、ワールドコム、GTE3社との正式協議が始まる10月23日に発表した97年第3四半期のMCIの業績は、前期比、前年同期比とも芳しいものではなかった。
　既定の買収が危うくなったBTの強みは、今現にMCI株式の20%を保有していることであり、MCIの武器は複数の買収が競合した時に適用可能なデラウエア州会社法の手続き条項である。両者とも一種の拒否権として作用する。MCIが使える手続き条項は“毒薬(poison pill)”と呼ばれ、買収提案の選択は被買収企業の株主の決定によるが、買収企業の直接交渉を禁止し、その取締役会に買収企業の株主総会議案選択権を与えるものである。ワールドコムはこの条項を不法だとして提訴している。
　これまで米国とEUの独禁規制をクリアするのに1年程度かかっており、訴訟も含め三つ巴合併問題の決着がつくまでかなりの時間がかかると思われる。

　ピーター・ボンフィールドBT社長は、97年度第2四半期の業績発表の記者会見(10月30日)で、「電気通信は独占から完全競争へ移行中で、多数の市場機会があり、我々もその一部に与りたい」と国際分野から退くことは問題外とした。また「MCI合併条件の再交渉の時に、他社が飛び込んで来ることは明らかであった」と、ワールドコムやGTEの提案に虚を突かれたわけではないとした。「最終結果がどうなろうと、BTはコンサート・コミュニケーションズの支配株主である」とも述べた。
　MCI買収合戦の重要な副産物は、通信事業者の提携に対するユーザの信頼が蝕まれ、アウトソーシング戦略の見直しが始まったことである。

（入稿：1997.11）