情報通信総合研究所(ICR - InfoCom Research,Inc)は情報通信専門のシンクタンクです。

お問い合せ一覧

國井昭男

國井昭男(Kunii Akio)
ソーシャルイノベーション研究部主任研究員

領域:

  • 社会情報論
  • 経営情報論
  • 社会調査法

東京大学新聞研究所、郵政省郵政研究所、筑波大学大学院、(財)世界平和研究所などを通して、主として、ICTが企業組織に与えるインパクトについて研究して参りました。特に、テレワークを巡る諸課題については、バブル期から20年に亘って追いかけており、ライフワークにしたいと考えています。
現在は、主として公的セクタのリサーチ業務・情報化施策コンサルティング業務に従事するとともに、東洋大学経済学部非常勤講師・日本大学商学部非常勤講師として「情報ネットワーク」「電子商取引」「情報倫理」などを担当しています。

保有資格:

  • 博士(システムズ・マネジメント)
  • 修士(経営学)
  • 専門社会調査士
  • 情報処理技術者(情報セキュリティアドミニストレータ)
  • 消費生活アドバイザー
  • 危機管理士(社会リスク)
  • 教育情報化コーディネータ準2級

所属学協会:

  • 日本テレワーク学会(副会長兼広報部長)
  • 情報通信学会
  • 経営情報学会
  • 日本自治体危機管理学会
  • 社会調査協会
  • 消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会

受賞歴:

  • 情報通信学会第1回論文賞受賞
  • 情報通信学会第5回論文賞受賞
  • 経営情報学会大会発表賞受賞
  • 電気通信普及財団テレコムコロンブス賞社会科学賞優秀賞受賞

その他:

  • 厚生労働省働き方休み方改善委員会委員

國井昭男の最新情報

◎メディア掲載(随時更新)

主な実績一覧

◎業務実績

  • 条件不利地域におけるブロードバンド化促進のための調査研究(沖縄離島) (総務省)
  • 那須町におけるブロードバンド化促進のための調査検討 (総務省)
  • ユビキタスネット社会における匿名性に関する調査研究 (総務省)
  • メディア融合時代におけるメディア利用行動に関する調査研究 (総務省)
  • 平成25年度厚生労働省主催テレワークセミナー (厚生労働省)
  • 情報化の進展に伴う新たな課題に対応した指導の充実に関する調査研究 (文部科学省)
  • テレワーク人口実態調査 (国土交通省)
  • テレワーク推進調査 (国土交通省)
  • 自律移動支援システムに関するセキュリティガイドライン策定 (国土交通省)
  • テレワークの動向と生産性に関する調査研究 (某中央官庁)
  • 地域の情報・通信交流における国際化の実態調査 (某中央官庁)
  • 地方中枢・中核都市等を中心とした情報・通信交流の実態に関する調査 (某中央官庁)
  • テレワーク・ツールに関するユーザニーズ調査 (民間企業)
  • パブリックセクタにおけるICT利活用の阻害要因・促進効果に関する調査・研究 (民間企業)
  • デジタルデバイド解消に関するエリア特性調査(民間企業)
  • 電子政府および電子私書箱・社会保障カード動向調査(民間企業)
  • 学校における情報セキュリティに関する実態調査 (民間企業)
  • 教育分野における情報化に関するニーズ調査(民間企業)
  • 公教育の情報化に関する市場環境調査(民間企業)
  • 学校と地域が連携して行う教育でのICT活用事例調査(民間企業)
  • 統合デバイス管理に関する市場・技術動向関連調査(民間企業)
  • オープンソースソフトウェア利活用状況調査(某県)
  • 某公安機関通信システム基本計画作成
  • U市第2次地域情報化計画策定に係る調査
  • 戸田市第2次情報化推進計画策定
  • N市公共ネットワーク等調査設計業務
  • みなとみらい21中央地区43街区開発基本計画検討調査 (横浜市)
  • 国際交流センター実施事業化調査(川崎市)
  • 情報化社会における企業の危機管理に関する研究調査(財団法人電気通信普及財団)

◎著書

テレコミューティング―ビジネスマン生活のリストラ術 表紙

テレコミューティング

  • 「テレワークが未来を創る~働き方改革で実現するトランスボーダー社会」(共著)

    (市川宏雄・中西穂高・小豆川裕子・國井昭男・熊野健志著)日本テレワーク学会編、 インプレスR&D、2016年7月

  • テレコミューティング―ビジネスマン生活のリストラ術

    中央経済社, 1996年8月

  • Information―情報教育のための基礎知識(共著)

    NTT出版, 2009年2月

  • Organisation and Work Beyond 2000(共著)

    Physica-Verlag HD, 2003年2月

◎訳書

  • ベル・システムの崩壊-20世紀最大の企業分割(第3章担当)

    1989年, 文眞堂

◎論文誌

> 國井昭男の論文誌を検索する(Google Scholar)

  • マルチメディアサービスに対するユーザニーズと受容過程

    1996年, 情報通信学会年報

  • ビジネス分野におけるマルチメディアサービスの導入モデル分析

    1997年, 情報通信学会年報

  • Corporate culture and the introduction of information technology

    2000年, IIPS Policy Paper

  • 企業組織におけるIT導入と組織文化の相互作用

    2001年, 情報通信学会年報

  • 電子政府の先にあるもの

    2001年, IIPS Policy Paper

  • 情報化社会における企業のリスク

    2002年, 情報通信学会年報

  • Corporate risk and information security

    2001年, IIPS Policy Paper

  • テレワークの概況について

    2011年, 日本オフィス学会誌

  • テレワークによるワークライフバランスへの影響に関する考察

    2012年, InfoCom REVIEW

  • なぜクラウドソーシングはテレワークとみなされないのか

    2014年, InfoCom REVIEW

  • クラウドソーシングはテレワークに非ず

    2014年, 日本テレワーク学会誌

◎執筆記事

  • 情報・通信メディアの機能とイメージ

    郵政研究所月報 1995

  • パーソナルユースが想定されるマルチメディアサービスに対するニーズ・意識

    郵政研究所月報 1996

  • ビジネス分野のマルチメディアサービス導入モデル-官僚組織における失敗の必然性-

    郵政研究所月報 1996

  • 「テレワーク2.0」の展望と意味

    NTT東日本BUSINESS 2007

  • 生活者重視のIT利活用社会

    情報通信アウトルック 2008

  • 条件不利地域の自治体動向

    情報通信アウトルック 2008

  • NGNとテレワークが加速させる企業の構造改革

    情報通信アウトルック 2009

  • 進まない電子自治体の利活用

    日経コミュニケーション 2011

  • 自治体の行政改革とテレワーク

    情報通信アウトルック 2011

  • 震災とテレワーク

    情報通信アウトルック 2012

  • ICTを基盤としたテレワークの展望

    インフォコム 2012

  • テレワークはワークライフバランスに資するか

    情報通信アウトルック 2013

  • ICT新時代を支える人材戦略

    インフォコム 2013

  • 注目されるテレワークの可能性

    月刊「公明」2013

  • ICTによる働き方の変化

    インフォコム 2013

  • 成長のカギ握るクラウドソーシング

    月刊「公明」2013

  • クラウドソーシングが変えるテレワークの新しいかたち

    情報通信アウトルック 2014

  • 注目を集めるテレワークの動向

    渋沢栄一記念財団機関誌「青淵」2014