「5G、予測可能な社会示す好機」にコメント掲載

「デジタルツインを活用すれば、道路で今後100年間でどれだけ事故が起きるのか先読みできる。設計段階で変更すれば、事故が起きにくい社会を実現できる」。情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は語る。サイバー空間上に個人のデジタルツインを再現できれば、病気のリスクなどが浮き彫りにできるかもしれない。モノに近い場所で情報を処理するエッジコンピューティングもデジタルツイン実現に必要と言われる。

「必要は発明の母。課題に直面している分野で5Gの取り組みがいち早く進む」。情報通信総合研究所の岸田氏は指摘する。少子高齢化や自然災害の多発などに直面する日本だけに、日本が5Gを使った課題解決の先進例になるチャンスがある。

日本経済新聞（2019年12月31日）より引用