近年，AI、ビッグデータ、IoT、クラウドといった新たなICT技術を活用し，ビジネスモデルの変革や新しいビジネス創出，新たな価値の提供などを実現する，所謂【デジタル・トランスフォーメーション（以下，DX）】が注目され，DXに取り組む国内企業も増加しています。

　DXによる現発効果については，個別企業レベルでの効果事例が多くのメディア・媒体で紹介されていますが，そのような現発効果は定量的にも確かめられるのでしょうか。
　そこで，筆者は当社が実施した「企業におけるDX導入状況に関するアンケート調査」の回答データを用い，企業におけるDXの導入が企業業績パフォーマンスに与える【因果】関係について，傾向スコア・マッチング法（※1）という分析手法を用いて，定量的に検証しました（詳細は，山崎(2018)を参照（※2））。

　DX導入による効果には，売上拡大やコスト削減，生産性の向上，新たなビジネスモデルの創出など，多種多様な効果が考えられますが，山崎(2018)では，（利用可能なデータの制約を踏まえ）企業の業績パフォーマンスを表す指標として，「企業の売上拡大の有無」に注目し，DX導入により，（DXを導入しない場合に比べて）企業の売上が拡大するか否かに分析の焦点を当てています。
　傾向スコア・マッチング法を用いた定量分析を行った結果，（業種，経営・事業課題，年商など，その他の企業属性を制御し,その他の条件が同じという状況のもと）DXの導入により，（DXを導入しない場合と比べて）企業の売上が拡大する確率が概ね25％程度増加することが明らかになりました。このことは，DX導入が企業の売上拡大をもたらすという【因果】関係が存在することを意味しています。

　（先述したとおり）DX導入による現発効果は一意ではないですが，この分析結果は，DX導入が売上拡大を牽引していることを示しています。
人手不足や業務効率化など，多くの経済社会課題に直面する我が国の企業において，DXへの取り組みが，今後の競争力の源泉の１つとなりそうです。