1．はじめに

本連載においては、最初にサイバネティック・アバター(CA)の法律問題を鳥瞰した上で（第1回・第2回）、その後は各論編として様々な人格権等とCAの関係を論じてきた。そして、連載第5回では、プライバシーとの関係で、CAの無断撮影等について論じたところである。
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第5回でも言及したが、CAは容ぼうや姿態を有している¹。そこで、CAのアバターそのものが肖像として保護される可能性がある。また、CAのアバターとして第三者の写真・イラストを利用することも見られ、それが本人の許諾を得ている場合だけではなく、たとえばパロディ等の目的で無断で利用されることもある。

ここで、CAがどのようなものか、つまり、ユーザーがメタバース（や現実世界）においてどのようなアバターを利用するかによって、肖像権に関する判断や結論が変わってくる可能性があることから、以下、場合分けをして論じる²。なお、プライバシーと同様、なりすましのための肖像利用もCAにおいて問題となり得るが、この問題は第8回で検討する³。

2．肖像権の一般論

まず、前提として肖像権が一般にどの範囲で保護されると論じられているかについて説明しよう。

（1）保護の対象

伝統的な学説は、肖像権を「自己の肖像を、他人が権限なくして絵画、彫刻、写真その他の方法により作成・公表することを禁止できる権利」としていた⁴。リーディングケースである最大判昭和44年12月24日刑集23巻12号1625頁（京都府学連事件）は憲法上「みだりにその容ぼう・姿態（中略）を撮影されない自由」があるとした⁵。民事上の肖像権について、最判平成17年11月10日民集59巻9号2428頁（以下「平成17年最判」という）は「人は、みだりに自己の容ぼう等を撮影されないということについて法律上保護されるべき人格的利益を有する」「人は、自己の容ぼう等を撮影された写真をみだりに公表されない人格的利益も有すると解するのが相当」としている⁶。

肖像権が問題となる典型的事例は、写真撮影や公開であるが、それ以外にも例えば、イラストの形態での侵害に対しても肖像権による保護の余地がある。平成17年最判も「人は、自己の容ぼう等を描写したイラスト画についても、これをみだりに公表されない人格的利益を有すると解するのが相当である。」としている。他の侵害方法として、銅像化⁷等も含まれる⁸。

（2）保護の範囲

しかし肖像権に対する保護は絶対的ではない。平成17年最判は比較衡量アプローチを採用し、「ある者の容ぼう等をその承諾なく撮影することが不法行為法上違法となるかどうかは、被撮影者の社会的地位、撮影された被撮影者の活動内容、撮影の場所、撮影の目的、撮影の態様、撮影の必要性等を総合考慮して、被撮影者の上記人格的利益の侵害が社会生活上受忍の限度を超えるものといえるかどうかを判断して決すべきである」としている⁹。

また、平成17年最判はイラスト化について、その描写に作者の主観や技術が反映するものであり、それが公表された場合も、作者の主観や技術を反映したものであることを前提とした受け取り方をされる旨、写真との相違を指摘している。その上で、「人の容ぼう等を描写したイラスト画を公表する行為が社会生活上受忍の限度を超えて不法行為法上違法と評価されるか否かの判断に当たっては、写真とは異なるイラスト画の上記特質が参酌されなければならない」と結論づけた¹⁰。

要するに、イラスト化の場合には、それが容ぼう等をそのまま写し取ったのではなく、作者の主観や技術が反映しており、その分を割り引いて読者も受け取るため、受忍限度を超えるとは判断されにくくなるということである。

とはいえ、最近はリアルなCG等も作成可能であるところ、写真と区別がつかないほどにリアルに再現されたCGは、むしろ写真に類似するものとして扱うべきと論じられている¹¹。

3．CAに自己の顔写真等を利用する場合

まず、自分自身の顔写真等をCAとして利用する場合を考えよう。

（1）CAに当該肖像等を利用することが第三者の肖像権等を侵害するか

この場合には、自己の肖像を自らの意思で利用しており、その段階で肖像権侵害は発生しない。

（2）当該CAが第三者等により撮影等されることが、CAユーザーの肖像権等を侵害するか

では、メタバースのスクリーンショット機能等の利用によってメタバース空間におけるCAの活動状況を第三者に撮影されるとか、その写真を使って第三者に類似のアバターを作られてそれが利用されるといった場合に、CAのユーザーは肖像権等を主張できるのだろうか。

実在の人物の生身の容ぼうを直接撮影する場合と同様、実在の人物の容ぼうをリアルに再現したアバターの姿を撮影する場合にも、撮影された肖像が当該実在の人物の肖像であることに変わりはない¹²。そこで、肖像権の侵害になり得ることを前提に、具体的な撮影や公表等の利用が受忍限度を超えるかが問題となるだろう。

但し、上記平成17年最判の示した考慮要素は、元来、写真撮影・公開のケースを想定したものであり、メタバースとの相違が指摘されている。論点整理は、「例えば、被撮撮影者の活動内容や撮影の場所、撮影の態様（写り方等）の考慮など、アバター等のケースにおいて、そのままには当てはまらない要素も一部にある。すなわち、アバター等のケースでは、実在の人物の容ぼうが、当該人物の現実の活動場面から切り取られ、容ぼうのみをアバターに写し取られた上で、当該アバターが、仮想空間内の様々な場所に移動したり、様々な活動を行ったりすることとなる。このため、『活動内容』や『場所』は写真の場合のように固定的でなく、当該アバターがどのように使用されるかにより決まる（どのようにも使用され得る）ことともなる」¹³と指摘している¹⁴。

いわゆる街頭において撮影される場合においては、例えば撮影について黙示の承諾があるとされたり、そこまで言えなくてもそのような街頭における撮影であることが受忍限度の判断に影響する可能性があること等から、そのメタバースにおいてそのCAがどのような活動をする場面において撮影等が行われたかを考慮するという限りで、平成17年最判の示した考慮要素はなお有用であろう。

ここで、平成17年最判の前に下されたものではあるが、東京地判平成17年9月27日判時1917号101頁はストリートファッションを紹介するサイト上で、路上を歩く原告の全身像を同意なく掲載したことを肖像権侵害であるとした上で、撮影についても公表についても違法性は阻却されないとした。

このような観点からすると、いわゆるメタバースのオープンワールドでの撮影においても、具体的な態様等の他の考慮要素も踏まえた総合判断ではあるが、撮影された場所がオープンワールドだからといって直ちに大きなマイナス（受忍限度を超えないとの判断に傾く）と結論づけるべきではないだろう。

4．CAに自己の肖像をイラスト（I2I生成を含む）化したものを利用する場合

（1）CAに当該肖像等を利用することが第三者の肖像権等を侵害するか

上記3（1）と同様、自らをイラスト化している以上、第三者の肖像権等は問題とならない¹⁵。

（2）当該CAが第三者等により撮影等されることが、CAユーザーの肖像権等を侵害するか

上記平成17年判決のとおり、イラスト化の場合においても肖像権に対する一定の保護が及ぶ以上、イラスト化したアバターについても、それが本人の肖像を描写したものと言える限り、本人の人格権としての肖像権が及ぶ¹⁶。

ここで、そのイラストが「実在の人物の容ぼうをありのまま写実的に写しとったもの」¹⁷であれば保護の方向に傾くが、ありのままに記録したものではないものについては、肖像権の対象として認められにくい傾向にある¹⁸。この点は、顔写真がモザイクや目線等で加工された場合でも、直ちに肖像権侵害は否定されないものの、その変更の程度が大きく、もはや特定ができなくなる等であれば侵害が否定される¹⁹といった議論が参考になるのではなかろうか。すなわち、イラスト化による改変が大規模で、もはや規範的に見て本人の容ぼうや姿態とは言えなくなれば、後は他人の肖像や人間以外の肖像に対する保護と同様の問題（5以下）となるだろうが、一定程度薄まっていてもまだ本人の要素が残り、規範的に見て本人の容ぼうや姿態とは言える限り、肖像権による保護自体は受けると解すべきではなかろうか。但し、その要素の希薄化に従い受忍限度を超えないと判断される可能性は高まるだろう。

そして、例えば、Aの肖像を描いたイラストが肖像権の保護の対象とされ、当該イラストをCAとしてAがいつも利用していたところ、それを第三者が撮影したという場合、平成17年最判が受忍限度についてイラストを写真より劣後させた理由である、容ぼう等をそのまま写し取ったのではなく、作者の主観や技術が反映しており、その分を割り引いて読者も受け取るという部分が当てはまらない可能性がある。つまり、Aの活動するメタバースにおいては、そのイラストこそがAのアバターだ（Aの肖像だ）と周囲から受け止められているところ、当該肖像として受け止められているイラストを第三者が撮影してそのまま写しとる行為は、まさに現実世界においてAの顔を写真で撮影するのと同様と考えることができる可能性がある²⁰。もしこのように考えることができるとすれば、イラストが写真のように写実的である場合にはもちろん、（通常は受忍限度内（肖像権非侵害）とされやすい）デフォルメを入れたものであっても受忍限度外（肖像権侵害）とされやすくなる。

なお、現在は画像生成AIを利用し、image to image（I2I）の方法で写真からイラストを作成することができ、実際にアバターとしてこれを利用する人も増えているところ、イラストの肖像権については、著作権²¹と異なり、それが人間のイラストレーターが作成したものか、それともAIが作成したものかで取り扱いを変えるべき合理的理由はないだろう。

※この記事は会員サービス「InfoCom T&S」より一部抜粋して公開しているものです。