1．CAのなりすましという重要問題

なりすましは、ある人物がまるで他者本人であるかのように振る舞う行為を指す¹。なりすましが発生することで、本人に様々な被害が生じ得る。もし、メタバースにおいてなりすまし被害が頻発するようであれば、これはサイバネティック・アバター（CA）のやメタバースの信頼性さえも揺るがし得る事態である。だからこそ、なりすましについては、どのような法的根拠によってそれを違法として制限するかであるとか、それをアーキテクチャー等法律以外の方法を含むどのような方法で防止するか等が問題となるだろう。

もちろん、正当な表現が禁圧されてはいけない。そのような正当な表現としては、例えば、デジタルアーカイブのためにアバターを複製するとか、批判のためにアバターの動画を引用する（但し本稿は著作権を検討の対象としないことに留意されたい。）といったものが考えられる。また、例えば有名人とたまたま同姓同名というだけで、自分の氏名をメタバース内で利用することが禁止されるというのも行き過ぎた解釈だろう。その意味ではCAのなりすましに関する解釈論においても、利害関係者の利益のバランスを取っていく必要がある。

このような観点から、総合的に検討をしていきたい。まずはなりすましの類型を検討した上で（2）、権利ごとに対応を考え（3-8）、最後に問題解決に向けた提言を行う（9）²。

2．なりすましの類型

ここで、石井は「アバターのなりすましを巡る法的課題―プライバシー保護の観点から」³において、なりすましを①他者の環境内で第三者に気付かれない方法を用いて、本人のアバター表示を偽る行為、②改変した本人のアバター表示を第三者と共有する行為、③他者が本人を揶揄するために、その氏名と外見を用いて自己のアバターを作成し、仮想空間上で利用する行為という3類型に分けて論じている。

このうち①としては、「自己のVR画面内で本人のアバターを無断で滑稽なものに表示した場合」、「本人の顔や仕草、動作を、本人の体格や肌色に合わせた汎用的なCGの裸体と合成させた場合」等が挙げられ、②は、他者が本人をファシストであると思い、そのアバター画像にヒトラーの小さな口ひげを描き、鉤十字の腕章を装着するなどして改変し、それを第三者と共有した場合等とされ、③は揶揄のためのなりすましとされる。

このような類型化以外にも、なりすましがなされる場所による類型化も可能であろう。まず、同一の仮想空間内のなりすまし、つまり、同一の仮想空間にいる特定のCAになりすますことが考えられる。但し、その場合には発覚が比較的容易であろう⁴。次に、リアルワールド（現実空間）とメタバース（仮想空間）の間におけるなりすまし、つまり、リアルワールド上の特定の人物そっくりのアバターや名前を使う場合が挙げられる⁵。さらに、仮想空間を跨ぐなりすましということで、甲が仮想空間Aワールドにいる場合、別の仮想空間であるBワールドにいる乙が、Bワールドにおいて甲になりすます、という方法もあり得る。例えば、有名な仮想空間の一つであるVRChatだけで活躍している有名なCAである甲が存在する場合において、別の有名な仮想空間の一つであるclusterにおいて、乙がまるで甲であるかのようなアバターとユーザー名を利用してなりすますということである。この場合には、甲がclusterの状況に注意していなければ、知らない間にcluster内で乙によるなりすましアバターが多くの人と交流してしまい、被害が拡大する可能性がある。

さらに、アバターの利用パターンとして、例えば、中の人が1人の場合だけではなく、複数人が中にいることがあることにも留意が必要である⁶。

それ以外にも、例えば営業秘密等の取得のためにメタバース上の仮想オフィスに従業員になりすまして不正侵入する場合も考えられる⁷。

3．名誉権・名誉感情侵害の観点に基づく対応

まず、名誉毀損・名誉感情侵害（第3回参照）を利用して以下の2つのなりすまし類型に対応することができる可能性がある⁸。なお、名誉毀損は犯罪でもあるので、名誉毀損罪（刑法230条）や侮辱罪（刑法231条）等による刑事罰の対象となる。

（1）周囲の人が本人と信じる場合

1つ目はそのなりすましCAが行う行為を周囲の人（一般の利用者）が本人だと信じるため、そのなりすましCAの行う非違行為等を本人が行ったと信じる結果、その名誉が毀損される場合である⁹。例えば、東京地判平成18年4月21日2006WLJPCA04210003（アイドルコラージュ事件）は、アイドルがまるで裸体を露出しているかのようなコラージュ写真を作成した事案において、「極めて精巧な合成写真であって、画像を見るだけでは、これが合成写真であることを見抜くことはほとんど不可能であって、その生々しい臨場感の故に、アイコラ画像についての前提的な知識を有している者に対しても、対象とされたアイドルタレントがあるいは真実そのような姿態をさらしたのかもしれないと思わせかねない危険性をはらんだものであったことは否定できない」という事実認定の下、名誉毀損罪の成立を認めている。

これは、上記石井の挙げた類型のうちの②に該当するだろう。また、ディープフェイクのようなますます巧妙にアバターを用いて他人を演じたり、そのような動画等を作成して頒布したりする行為もこの類型の名誉毀損による規制が可能だろう¹⁰。

（2）第三者による事実摘示や意見論評と理解される場合

2つ目は第三者による事実摘示と解される場合である。例えば、本人に似たアバターが「自分は犯罪者で、ひどいことをしてしまった」と述べる場合において、それがとても巧妙であれば1つ目の名誉毀損が成立する可能性がある。問題は、そこまで巧妙ではなく、周囲の人（一般の利用者）として、それが偽物だと理解する場合である。通常人が、実在の人物についての事実を主張すると認識するのではなく、架空のものとして認識する限りにおいて、名誉毀損、プライバシー侵害、又は、パブリシティ権侵害のいずれも成立しないという見解もある¹¹。

しかし、そのようななりすましと容易にわかるものでも、一般読者にとって、それは（なりすましを行う）第三者が、当該本人が犯罪者である旨を摘示していると理解される可能性もある。すなわち、なりすましにおいて、本人だと思われること自体は本質的な問題ではなく、周囲がそれを他人だと気付くとしても、むしろ、そのような表現手法を通じて、第三者による事実摘示や意見論評として社会的評価が低下する場合には、それもまた名誉毀損として違法となり得る¹²。

4．プライバシーの観点に基づく対応

なりすましを通じて、なりすました相手に関する事実、又はそれらしく受け取られるおそれのある情報を公表することとなれば、プライバシーの侵害になり得る¹³。プライバシーにおいて重要なことは、私生活上の事実だけではなく、「私生活上の事実らしく受け取られるおそれのあることがら」であってもそれを公開すれば、宴のあと事件に基づく私生活秘匿に関するプライバシー侵害が成立し得るということである（第5回参照）¹⁴。

例えば、実在の人物の容ぼうをリアルに再現したアバターが仮想空間上において活動した場合、当該アバターが第三者により作成され、操作されたものであったとしても、一般の人々は、その活動を当該実在の人物が行ったものと誤認するおそれが考えられ、このような場合について、プライバシー権侵害が成立する可能性もあり得るとされる¹⁵。本人は、実際にそのような行動をしていないことから「私生活上の事実」ではないものの、それが「私生活上の事実らしく受け取られるおそれのあることがら」となり得るならばプライバシー侵害になる。

とはいえ、単に「こんにちは」と挨拶するというだけでは秘匿性が否定されるだろう¹⁶。例えば、本人の肖像を利用せず、いわゆるデフォルトアバターを利用する場合であって、かつ当該アカウントで行う活動が挨拶等秘匿性のない内容に留まる場合、プライバシー侵害の成立は難しいように思われる¹⁷。

5．肖像権の観点に基づく対応

なりすましに際し、他者のアバターの肖像を無断で使用することとなれば、その行為の態様や、被害アバターの類型¹⁸等に応じ、肖像権等の侵害に該当し得るとされる¹⁹。例えば、本人の容ぼうを模したものであれば、肖像権侵害の可能性が高まる²⁰。

また、第6回で述べたとおり、一定の（本人の容ぼうを模したものではない）アバターについても肖像権による保護を及ぼすことが考えられ、それによって、特定の仮想空間で活動するCAについて本人の容ぼうと類似しないアバターを利用して、同一又は別の仮想空間でそのアバターになりすます行為について、肖像権による保護を拡張する余地が出てくるだろう。

6．パブリシティ権の観点に基づく観点

第7回で述べたとおり、当該肖像やアバターが、顧客吸引力を有しているのであれば、仮にそれが肖像権の対象といえないものであっても、パブリシティ権によってより広い範囲のなりすましについて対応できる可能性がある。例えば、VTuberのアバターになりすます行為について、これが中の人の顔に類似したアバターか、そうではない人間類似のアバターか、そもそも人間の肖像とはいえない動物やロボットのようなものかを問わず、一定範囲でパブリシティ権に基づいた対応を行うことができる可能性がある。

とはいえ、パブリシティ権で対応できるなりすましの範囲は、そのなりすましによってアバターを利用する目的がその元のアバターの顧客吸引力を利用する場合に限られるという制約があることが重要である。仮に、ファンが、好きなVTuberのアバターを利用して自分もそのアバターを操作したいであるといった個人的な興味でVTuberになりすましても、それはVTuberの顧客吸引力を利用する場合ではない以上、少なくともパブリシティ権で対応することはできないことは第7回で論じたとおりである。

※この記事は会員サービス「InfoCom T&S」より一部抜粋して公開しているものです。

本研究は、JSTムーンショット型研究開発事業、JPMJMS2215の支援を受けたものである。本稿を作成する過程では慶應義塾大学新保史生教授及び情報通信総合研究所栗原佑介主任研究員に貴重な助言を頂戴し、また、早稲田大学博士課程杜雪雯様及び同修士課程宋一涵様に脚注整理等をして頂いた。加えてWorld Trend Report編集部の丁寧なご校閲を頂いた。ここに感謝の意を表する。