1．はじめに

著作権はサイバネティック・アバター（CA）と知財の中で最も重要なテーマである¹。ここで、メタバースと著作権という大きなテーマであれば、例えばデジタルツインと著作権等、様々な論点があり得るだろう。しかし、本連載はCAにフォーカスしている。そこで、アバターと著作権の問題（2）、CAの活動と著作権の問題（3）、CAの活動と著作隣接権（4）、及びアバターの活動を（アバターそのもの以外に関する）著作権を侵害しないで行う方法（5）に限定して検討したい。

2．アバター（そのもの）と著作権

（1）アバターに著作権が成立するか

ア　はじめに

いかなる場合にアバターそのものに著作権が成立するか。例えば単なる「棒人形」のアバターであれば、少なくともアバターそのものには著作権は成立しないと思われる²。しかし、具体的な状況において、アバターそのものについて著作権が成立する場合も存在するように思われる。以下では場合分けをして考えていこう。

イ　精緻なアバターを作成する場合

例えば、3Dモデルを作成して精緻なアバターを作成する場合、その具体的な内容にもよるが、美術の著作物として著作物性が肯定され、その作成者（ユーザー、プラットフォーム、第三者等が考えられる。下記（2）参照）が著作権を取得する可能性が高いだろう｡

ここで、デジタルツインの文脈において関³は、事実をそのままメタバース上に再現しただけであれば、著作物性が否定される可能性があるとする。

この議論をCAに敷衍すると、あるモデルとなる人物の写真を撮影した上で、当該（二次元の）写真をそのまま3Dモデルにしただけ、という場合には3Dモデルにするに際しての表現の幅が狭い場合には、（当該写真を撮影した写真家は写真に対する著作権を有するものの、）3Dモデル作成者は、その3Dモデルに対し、写真と別個の独自の著作権が成立しない可能性があるということになる。

さらに、今後いわゆる3Dスキャナー等の技術発展が進み、もしその人の顔を完全に再現する「瓜二つ」のアバターを作成することができるようになれば、当該アバターについて著作物性が否定される可能性も全くない訳ではない。

とはいえ、少なくとも現時点ではポリゴン数の制約その他の制約に応じた何らかの省略や簡略化等がされており、どこを省略・簡略化するかという意味での「表現の幅」は存在するように思われる⁴。そこで、将来的に、「全く同じで瓜二つ」のアバターを作ることができる技術が確立した場合はともかく、少なくとも当面は「そのまま再現しただけだからアバターに著作物性はない」、という議論はあてはまらないだろう。

ウ　プラットフォームの提供する選択肢の中から選択する場合

プラットフォームの提供する選択肢の中から選択する場合として、例えばプラットフォームが男性アバターと女性アバターの2つを準備し、ユーザーがこの2つから選ぶという場合を検討してみよう。確かに、そのアバターを作成したプラットフォーム（又はプラットフォームの依頼を受けてアバターを作成した第三者）がそれぞれのアバターに対して著作権を取得することはあり得る。しかし、流石にこのシチュエーションにおいてユーザーが著作権を得ることはあり得ない。

ただ、プラットフォームによっては、いわゆるアバターの顔のパーツ（例:目、鼻、髪型、肌色）や身体の形状、あるいは服装のデザインなどについて広い選択の余地を与えることがある。その場合にはそのような幅広い可能性から選び出して作成したアバターについて著作物性が肯定される可能性がある。

もちろん、選択の幅やそれによってどの程度のバラエティある表現が可能になるか等にもよるところであろう⁵。そこで、その点を検討した結果として創作性が否定されることもあるだろう。もっとも、詳細に選択をし、組み合わせ等を行う場合には、ユーザーによる創作的な表現として著作物（法2条1項1号）に該当する可能性がある⁶。

エ　生成AIを利用する場合

生成AIを使ってアバターを作成することもますます容易になっている。例えば、2D写真から3Dアバターを作成する、プロンプトを文章で打ち込んでアバターを作成する等である。

このような場合に誰が著作権を取得できるのか/できないのかという問題については、既に拙著⁷で論じた他、2023年11月現在、政府が複数の会議で検討中である⁸。

（2）アバターの著作権者は誰か

ア　著作者

CAのアバターのうちの上記（1）の検討の結果として著作物性が肯定されるものの著作者を考える上では、ユーザーが作成する場合、プラットフォームが作成する場合、第三者（プラットフォームから依頼された第三者、ユーザーから依頼された第三者、依頼なく独立に作成した第三者等）が作成する場合等といったパターンごとの検討が必要である。基本的には、当該アバターを作成した自然人が著作者である。もっとも、具体的状況次第で職務著作（著作権法15条）が成立する場合もある⁹。

なお、アバターの元となる二次元の画像・写真が存在する場合（（1）イ参照）等、二次的著作物となることで、元の画像・写真の著作権者が当該アバターについて著作権法28条の権利（二次的著作物の利用に関する原著作者の権利）を持つ場合もあるだろう¹⁰。

イ　著作権者

そして、契約等¹¹によって著作権が移転すれば著作権者は著作者ではなくなることもある。例えば、プラットフォームが第三者に依頼してアバターを作成させた上で、その著作権をプラットフォームに移転する合意をすることはあり得る。

（3）アバターを適法に作成するにはどうすればよいか

アバターを作成する際、第三者の著作権を侵害しないためにはどうすればよいだろうか。

例えば、第三者の撮影した写真や作成したイラストが存在する場合において、安易にそれをもとにアバターを作成する（3D化する）ことは、当該第三者の著作権（翻案権等）を侵害するリスクがある。但し、その写真・イラストの著作権者の許諾を得ていればその限りではない。

また、既存のアバター（そのうちの上記（1）の検討の結果として著作物性があるもの）について、その本質的特徴を直接感得できるような別のアバターを作成すると当該既存アバターの著作権者（上記（2）参照）の著作権（複製権や翻案権等）を侵害するおそれがある。但し、当該アバターの著作権者の許諾を得ていればその限りではない。

さらに、実在する人物を自ら写真撮影したり、スケッチしたりしてこれをもとにアバター化するという場合、モデルとなる人物の人格権（肖像権（第6回参照）等）の問題は生じるが、著作権の問題は基本的に生じないように思われる。

なお、実在する服や小物等のアイテムをアバターに持たせる場合、それが実用品であることから、著作物性が否定されやすくなる可能性があるものの、この点はCAの著作権そのものの論点ではないので詳論しない。

3．アバターの活動と著作権による保護

（1）アバターの活動と映画の著作物該当性（特にVTuber等）

CAの動画、例えばVTuberの動画は映画の著作物（法2条3項）となり得る。ゲームを映画の著作物だとする最高裁判例からすれば、メタバース上のアバターの活動に紐づく表現についてこの射程内として映画の著作物となるかにつき検討の余地があるとされる¹⁸。

ここで、例えばメタバース上でアバターが交流する様子を特定の位置から、リアルワールドでいうところの「定点カメラ」で撮影するような方法で撮影するというだけであれば（下記（2）以下の別の著作物に該当する可能性はあるが）、少なくとも映画の著作物としては創作性が否定される可能性が高いだろう¹⁹。しかし、記録的なものであっても、被写体の選択、撮影角度、構図等の選択によって映画の著作物になり得る²⁰。

なお、物²¹への固定要件については、生放送でも同時に録画されていればよいとするのが多数説²²であり、生配信について事後的に視聴できるようサーバーに保存されたことをもって固定要件を満たすとするものがある²³。

（2）アバターの活動と言語の著作物該当性

アバター、例えばVTuberによる「配信中の発言は『言語の著作物』としての保護を受け得る」とされる²⁴。但し、単なる日常的な「だべり」のようなものに著作物性があるかは問題であり、例えば国交省とのやり取りの結果を動画にまとめた際のキャプションの著作物性が問題となり、「いずれもごく短いもので、ありふれた表現であるといわざるを得ないから、創作性を有するとはいい難く、著作物性は認められない。」とした裁判例²⁵等も踏まえて検討すべきである。

（3）アバターの活動とその他の著作物

その他、アバターのダンス等については、その内容により舞踏の著作物（法10条1項3号）に該当する可能性がある。アバターが描く絵については、美術の著作物（法10条1項4号）に該当する可能性がある。もっとも、これらについてはアバターであることやメタバース上のものであることによる相違点が少なく、基本的には通常の舞踏の著作物や美術の著作物の問題と同様であるように思われる（なお、上演権侵害等については、5（1）を参照のこと）。

舞踏の著作物や美術の著作物の問題と同様であるように思われる（なお、上演権侵害等については、5（1）を参照のこと）。

4．アバターの活動と著作隣接権による保護

（1）実演該当性

CAの活動のうち、実演（法2条1項3号「著作物を、演劇的に演じ、舞い、演奏し、歌い、口演し、朗詠し、又はその他の方法により演ずること（これらに類する行為で、著作物を演じないが芸能的な性質を有するものを含む。）をいう。」）の要素を含むものは一定範囲で「実演」に該当し得るともされる²⁶。

この点に関し、アバターの性格、決め台詞、口調、ポーズ等に演出的キャラクター設定がなされており、操作者がその設定に沿って動作、発声等を行うような場合は、「実演」に該当する可能性があるのに対し、仮想空間内の店舗で行う接客動作に伴う動作、発声等は、通常は、著作物を演じるものでも芸能的な性質を有するものでもなく、「実演」に該当しない可能性があると指摘されている²⁷。この点は個別具体的なCAの利用シーンを踏まえて判断するべきである。例えば、あるVTuberについて、事前に明確な脚本が作成されていて、それに基づき演じたものが配信されるのならば、実演該当性は争いがないだろう。これに対し、メタバース上で単にあるユーザーが他のユーザーと交流するだけ、という場合に、その様子そのものが実演になる可能性は低いだろう。問題は、その中間であり、例えば、VTuberがおしゃべりをする様子を配信するところ、確かにその場で思いついたことを「だべる」だけではあるものの、それは特定のキャラクター設定、口調、性格等に忠実に演じているのだ、ということになると、いわば即興劇の実演のようなものとして実演の該当性を肯定すべき場合も十分にあるように思われる。

（2）実演家該当性

実演家とは「俳優、舞踊家、演奏家、歌手その他実演を行う者及び実演を指揮し、又は演出する者をいう」（法2条1項4号）。そこで、例えばVTuberにダンスをさせるために、ダンサーの様子をモーションキャプチャーでキャプチャーする、という場合、（3）で述べるダンサーの様子そのものが実演か、それともVTuberのダンスの様子の方が実演なのかという問題はあるものの、そのダンサーは少なくとも実演家である。

ここで、特定のVTuberについて、体全体の動きはA氏、顔の動きや表情はB氏、声はC氏等と複数の実演者に分属する場合、共同実演概念を認めて、他人の実演部分について人格権を認めるべきか²⁸が問題となる。従来この問題は交響楽団の演奏、映画での実演等を想定して議論がされていたところ²⁹、VTuberでは一人を複数人で動かすところに特徴があり、その議論において変化が生じる余地もある³⁰。

これに加え、演出家等の「実演を指揮し、又は演出する者」も実演家であることに留意が必要である³¹。

（3）実演として保護されるものの範囲

実演については、モーションキャプチャー型と操作型での相違が指摘される³²。即ち、モーションキャプチャー型では、モーションキャプチャーでキャプチャーされる実演家の行為がある。そして、例えば実演家がダンスを踊る場合等を想定すると、これ自体は「実演」と捉えることができる場合も多いだろう。そうすると、「その実演」（法90条の2第1項等）として実演家の権利の対象となるのは、まさにキャプチャーされる実演家の行為であって、アバターの行為には実演家の権利が及ばない、ということになりかねない³³。また、人間の動き自体が実演であっても、それをモーションキャプチャーで抽出したデータが実演を「録画」したものかは別問題とも指摘される³⁴。

これに対し、利用者が例えばキーボード、マウス等を使ってアバターを操作するのであれば、文楽や人形劇が実演と解されているように³⁵、アバターの動きこそが実演と理解する立場もあり得る³⁶。

そして、そこから逆に考えれば、モーションキャプチャー型においては、まさにそこでいう「操作」を、モーションキャプチャーでキャプチャーされるという特殊な方法で行っているだけだとして、アバターの実演の方が実演であると理解できる可能性もある³⁷。

（4）その他の論点

その他、実演家人格権も問題となり得る³⁸。栗原は、斉藤³⁹のアバターと権利能力なき社団・財団に関する議論を知財に応用すると、著作権そのものと異なり、職務著作（著作権法15条）のような制度が実演について存在しないので、実演家の権利は自然人にしか帰属しないという点を指摘しており、傾聴に値する⁴⁰。

5．（アバターそのもの以外に関する）著作権を侵害せずにアバターの活動を行うために

（1）非営利上演等

歌を歌う、ダンスを踊る等は、メタバースにおける代表的な活動である。そして、仮に第三者に向けてこれを上演する場合であっても、それがリアルワールドであれば、非営利かつ無料で行われる限り、著作権侵害にならない（法38条1項）。しかし、メタバースで同項は適用されず、結果として著作権侵害となりやすい⁴¹。

ここで、JASRACは既にメタバース上のコンサートにおいて使用料等を徴収する方針を公表している⁴²。そこで、基本的にはライセンスを受けた上でメタバース上で上演をすべきことになると理解される。

なお、公衆に聞かせないために入室制限を設ける場合でも、メタバースに利用されるサーバーを使う以上は送信可能化に該当するとの指摘もある⁴³。

（2）私的使用等

自宅で絵を描く場合、第三者の著作物（例えば有名なキャラクター）を描いたとしても、私的使用のための複製（法30条）の権利制限規定によって適法とされる。

しかし、同じ絵をメタバース空間上で描く場合、これは公衆送信として、権利制限規定の対象とならない。この点は、いわゆるUGCに関するプラットフォームと権利者の協力関係がメタバースにおいても生じ、一定範囲で自由に絵を描けるような世界となることが望ましいと考える。

（3）その他

単なるキャンバス上に描くのではなく、既存のメタバース世界上のオブジェクトに情報を付加することが当該オブジェクトの著作者・著作権者に対する著作権侵害や著作者人格権侵害となるか等も問題となるがこれも本稿では詳論しない。

◇◆◇

本研究は、JSTムーンショット型研究開発事業、JPMJMS2215の支援を受けたものである。本稿を作成する過程では慶應義塾大学新保史生教授及び情報通信総合研究所栗原佑介主任研究員に貴重な助言を頂戴し、また、早稲田大学博士課程杜雪雯様及び同修士課程宋一涵様に脚注整理等をして頂いた。加えてWorld Trend Report編集部の丁寧なご校閲を頂いた。ここに感謝の意を表する。</p