情報通信総合研究所では、情報通信（以下、ICT）産業が日本経済に与える影響を把握するために「ICT関連経済指標」を作成し、四半期ごとに公表しております。本日、「InfoCom ICT経済アップデート」について2020年10-12月期がまとまりましたのでご報告い…

2021年シェアリングエコノミー調査報告の第2回は、その成長性を取り上げる。［前回の記事］シェアリングエコノミーは新型コロナでどうなったか－2021年シェアリングエコノミー調査報告 第1回－（シリーズ一覧はこちら）  今回の予測によれば、シェアリングエコノミー…

新型コロナ感染症（以下、新型コロナ）によって社会・経済は大きな打撃を受けた。インターネットを利用してモノやサービスを共有するシェアリングエコノミーにもマイナスの影響が心配された。実際はどうであったか。情報通信総合研究所がシェアリングエコノミー協会と共同で行った…

情報通信総合研究所では、情報通信（以下、ICT）産業が日本経済に与える影響を把握するために「ICT関連経済指標」を作成し、四半期ごとに公表しております。本日、「InfoCom ICT経済アップデート」について2020年7-9月期がまとまりましたのでご報告いたし…

情報通信総合研究所では、情報通信（以下、ICT）産業が日本経済に与える影響を把握するために「ICT関連経済指標」を作成し、四半期ごとに公表しております。本日、「InfoCom ICT経済アップデート」について2020年4-6月期がまとまりましたのでご報告いたし…

新型コロナウイルス感染症（COVID-19、以下、「コロナ」）の拡大によって、社会経済活動に大きな変化が起きている。3密（密閉、密集、密接）を避けた行動が推奨され、オンライン授業やテレワーク、オンライン飲み会など多くの場面でオンライン化が進んだ。消費行動でもネ…

情報通信総合研究所では、情報通信（以下、ICT）産業が日本経済に与える影響を把握するために「ICT関連経済指標」を作成し、四半期ごとに公表しております。本日、「InfoCom ICT経済アップデート」について2020年1-3月期がまとまりましたのでご報告いたし…

情報通信総合研究所では、情報通信（以下、ICT）産業が日本経済に与える影響を把握するために「ICT関連経済指標」を作成し、四半期ごとに公表しております。本日、「InfoCom ICT経済アップデート」について2019年10-12月期がまとまりましたのでご報告い…

情報通信総合研究所では、情報通信（以下、ICT）産業が日本経済に与える影響を把握するために「ICT関連経済指標」を作成し、四半期ごとに公表しております。本日、「InfoCom ICT経済アップデート」について2019年7-9月期がまとまりましたのでご報告いたし…

情報通信総合研究所では、情報通信（以下、ICT）産業が日本に与える影響を把握するために「ICT関連経済指標」を作成し、四半期ごとに公表しております。「InfoCom ICT経済アップデート」について2019年4-6月期がまとまりましたのでご報告いたします。PD…

情報通信総合研究所では、「InfoCom ICT経済アップデート」（2019年1～3月期）を5月29日公表しました。2019年1～3月期の実質GDPの1次速報は2四半期連続のプラス成長になりました。輸出を上回る輸入の減少や、在庫の増加がGDPの数値を押し上げた…

情報通信総合研究所では、情報通信（以下、ICT）産業が日本に与える影響を把握するために「ICT関連経済指標」を作成し、四半期ごとに公表しております。本日、「InfoCom ICT経済アップデート」について2019年1-3月期がまとまりましたのでご報告いたします…

　景気動向を把握する方法の一つとして在庫の動きを見る方法がある。図はその在庫の動きを生産の動きと合わせて循環図としてあらわしたもので、鉱工業指数からICT製造業に絞り作っている。その在庫循環図、最近の動きは、急激な在庫の増加が特徴だった。さては景気減速か？とす…

日本国内の消費者向けのeコマース市場規模は拡大を続けており、平成28年で15.1兆円（前年比9.9％増）となった。eコマース市場拡大の背景にはeコマースの利便性の高さがある。eコマースが登場する前は、消費者が家電や書籍、食料品等を購入するためには出かける準備を…

インターネット上のマッチングサービスを利用することによって、モノやサービスを個人間で貸し借りしたり、企業から借りたりするシェアリングサービスが拡大している。シェアリングサービスは、個人が持つ遊休資産を活用できるという利点があるが、さらにピーク需要への柔軟な対応…

情報通信総合研究所では、情報通信（以下、ICT）技術の世界的な普及と変遷を分析するための指標であるグローバルICTインディケーターを用いた分析結果を公表している（分析結果を参照）。グローバルICTインディケーターは、ICTの普及度合いを「装備量」として計測する…

当社情報通信総合研究所では5月26日、「グローバルICTインディケーターによる情報通信技術の世界的な普及の分析」を発表しました。今回の主要テーマは“ICT普及、100年以上かかった先進国の水準に遅れていたアフリカでも15年で到達”となっています。このレポートは…

増加するインターネット消費近年、スマートフォンやタブレット端末からも手軽に買い物ができるアプリの登場（※1）などによってインターネットで買い物ができる手段が多様化している。通販にはスマートフォンを利用するという回答がパソコンを上回った調査結果もある（※2）。そ…

日本では地方の活性化を目指した「地方創生」が国策として進められている。地方創生の実現には各地域経済を構成する産業の育成が欠かせないが、適切な産業育成を行うには地域内の産業を分析する必要がある。弊社ではこの産業分析の重要性と実例に関してセミナーを実施したが（セミ…

第1回経済戦略セミナーが6月23日（火）、中央区日本橋の情報通信総合研究所セミナールームにて開催されました。今回のセミナーは社会的課題である地方創生に関し、より効果的な戦略立案の可能性を産業育成の観点から実際の数値を使い実践的に示すことを目的として開催しました…