「三笘の1mm」――日本の大活躍が記憶に新しいサッカーのカタールワールドカップ、2022年12月に行われた日本対スペイン戦で、日本が2点目を決めた時の三笘薫選手のアシストを指す言葉だ。ゴールラインぎりぎりからのパスは、映像を見る限りだとボールの接地点はラインからは明らかに出ているが、端面がラインから外に出ているか非常に微妙なところであった。VAR（Video Assistant Referee）の判定にも時間がかかったが、結果ゴールが認められ、日本にとって歴史的な勝利につながった。その後配信された写真では、ボールがラインにわずか1mmほど残っていたことが確認され、この奇跡的なプレイは世界中で話題となった。

人間の目で1mm程度の差の判断を瞬時に下すことはほぼ不可能であり、VARのない時代であったなら逆の判定になっていたかもしれない。テクノロジーがスポーツをサポートし始めていることを実感した人も多かったのではないだろうか。

さらにカタールワールドカップでは、VARをサポートするテクノロジーとして半自動オフサイド技術が初めて導入された。この技術では、ボールに慣性計測ユニット（IMU：Inertial Measurement Unit）が内蔵されており、ボールの位置や速度を正確に測定できる。これにより、オフサイドラインを素早く引くことができるため、VARの判定時間を大幅に短縮することが可能となった。試合中継で影のかかったオフサイドエリアに選手の体の一部が入っている映像を目にした人も多いと思う。

本稿ではこのようなテクノロジーを、既存の枠組みを革新し得るものとしてDX（Digital Transformation）と呼ぶことにしたい。スポーツにおけるDXの活用は加速しており、競技の判定の他にも、例えば選手のパフォーマンスや健康管理の向上、新たな観戦体験の提供、スポーツ用品やグッズの開発などへの活用が進められている。

DXによってスポーツの発展や進化が期待されているが、その根本にはスポーツの発展や進化が社会課題や地域課題の解決に役立つと期待されていることがある。以降では、コロナ禍の終息が見えてきた今、我が国にとってのスポーツの定義、意義を再確認すると共に、その推進のためのスポーツ基本法およびスポーツ基本計画を概観しつつ、近年同計画でも盛んに推進が謳われるスポーツにおけるDX活用例を見てみたい。

スポーツの本質

そもそもスポーツとは何だろうか。一般的にスポーツの定義としては、一定のルールに則って技術の優劣を競う活動（競技）の総称であると言われている。しかしながら、スポーツ（Sport）という言葉はラテン語の「deportare（デポルターレ）：運び去る」に由来し、やがて転じて「憂いを持ち去る」という意味を持つようになったそうだ。このことから、そもそもは義務 からの気分転換、元気の回復、仕事や家事といった日々の生活から離れる気晴らしや遊び、楽しみ、休養といった要素を指すものであったと考えられる。つまりこれらがスポーツの本質であり、スポーツは人々の心身の健康や幸福にも貢献するものと言える^[1]。

スポーツ基本法

「スポーツは、世界共通の人類の文化である」

スポーツ基本法の前文は、この言葉から始まる。
スポーツ基本法は2011年に制定され、スポーツを「国民が生涯にわたり心身ともに健康で文化的な生活を営む上で不可欠なもの」と定義するとともに、「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは、全ての人々の権利」であると明文化している。さらに、スポーツが個人に影響を及ぼすだけでなく、地域の一体感や活力を醸成し、地域社会の再生に寄与するものであるとし、その可能性にも言及している。その基本理念は以下の8つである^[2]。

1. 生涯にわたるスポーツ

→ スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことが人々の権利であることに鑑み、国民が生涯にわたりあらゆる機会と場所において、自主的・自律的に適性や健康状態に応じてスポーツを行うことができるようにする

2. 青少年のスポーツ

→ 青少年のスポーツが国民の生涯にわたる健全な心と身体を培い、豊かな人間性を育む基礎となるものであるとの認識の下に、学校、スポーツ団体、家庭及び地域における活動を相互に連携する

3. 地域スポーツ

→ 地域において、主体的に協働することによりスポーツを身近に親しむことができるようにするとともに、 スポーツを通じて、地域の全ての世代の人々の交流を促進し、交流の基盤を形成する

4. 心身の健康の保持増進

→ スポーツを行う者の心身の健康の保持増進、安全の確保を推進する

5. 障害者スポーツ

→ 障害者が自主的かつ積極的にスポーツを行うことができるよう、障害の種類及び程度に応じ必要な配慮をしつつ推進する

6. 競技水準の向上

→ 我が国のスポーツ選手（プロスポーツの選手を含む）が国際競技大会等において優秀な成績を収めることができるよう、スポーツに関する競技水準の向上に資する諸施策相互の有機的な連携を図りつつ、効果的に推進する

7. 国際的な交流・貢献

→ スポーツに係る国際的な交流及び貢献を推進することにより、国際相互理解の増進及び国際平和に寄与する

8. 公正・適切なスポーツの実施と国民の理解・支援

→ スポーツを行う者に対する不当な差別的取扱いの禁止、スポーツに関するあらゆる活動を公正かつ適切に実施することを旨として、スポーツに対する国民の幅広い理解及び支援が得られるよう推進する

これらの理念の土台となるのは2010年に文部科学省によって制定されたスポーツ立国戦略である（図1）。スポーツ基本法の理念を理解しやすくするために、スポーツ立国戦略の前文から一部を以下に引用する。

【図1】スポーツ立国戦略概念図
（出典：文部科学省「平成23年11月30日(水)スポーツツーリズム推進連携組織（JSTA）第1回勉強会資料」　https://www.mlit.go.jp/common/000184537.pdf）

✓ 我が国の「新たなスポーツ文化の確立」を目指し、

• 人（する人、観る人、支える（育てる）人）の重視
• 連携・協働の推進

を「基本的な考え方」として（中略）広範囲をカバーする（後略）

✓ 本戦略の策定を機に、より多くの人々がスポーツに親しみ、スポーツを楽しみ、スポーツを支え、そしてスポーツを育てることを通じて、スポーツの持つ多様な意義や価値が社会全体に広く共有され、我が国の「新たなスポーツ文化」が確立されることを切に期待する

スポーツ基本法の制定経緯としては、1961年に制定されたスポーツ振興法を時代の変化に合わせて見直し、スポーツを人類の文化として推進するために、党派を超えた議員立法により提案され、2007年から検討が始まり、2011年に公布・施行された。

時代の変化とは、スポーツの役割や価値観が多様化し、国際的な環境も変化したことを指すと考えられる。例えば、スポーツは教育だけでなくヘルスケアにも有効であることが分かってきたり、オリンピックやパラリンピックなどの国際大会を通じて、より一層国際的な友好や親善を図っていく機運が醸成されたりしたことなどがあると考えられる。

スポーツ基本計画

スポーツ基本法の具体的な内容を示すものであり、スポーツに関する施策の総合的かつ計画的な推進を図るための指針としてスポーツ基本計画がある。2012年3月の第1期スポーツ基本計画^[3]（2012～2016年度）を皮切りに、2017年3月に第2期^[4]（2017～2021年度）、2022年3月に第3期^[5]（2022～2026年度）が策定されている。それぞれスポーツ基本法の理念に則り策定されているが、その時代の変化に応じて逐次ブラッシュアップされている。

第2期期間中には平昌冬季オリンピック・パラリンピック（2018年）、ラグビーワールドカップ日本大会（2019年）、東京オリンピック・パラリンピック（2020年^[6]）が開催されることもあり、新型コロナウイルス蔓延前は計画は順調に遂行されると思われていた（図2）。

【図2】第2期スポーツ基本計画のポイント
（出典：スポーツ庁「第2期スポーツ基本計画（平成29年度～令和3年度）」https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/sports/mcatetop01/list/1372413.htm）

しかしながら2020年からの世界的な新型コロナウイルス感染症の急速な拡大により、同年3月には、東京オリンピック・パラリンピックの1年延期が決定した。そして国内のスポーツイベント等の開催自粛や全国一斉の学校休業要請が行われる中、同年4月に我が国初の新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言が発令され、人々の日常生活は一変し、スポーツ活動どころか外出することすらはばかられるような厳しい環境となったため、多くの施策で目標値には届かなかった^[7]。

そんな中でも、1年遅れで開催された東京オリンピック・パラリンピックでは日本は過去最高の金メダル数を獲得するなど、日本人トップアスリートの活躍が目立った。コロナ禍においてレベルアップが図られた主な要因としては、トップアスリートや指導者を育成・支援する取り組みが強化されたことが挙げられる。例えばスポーツ科学や医学の知見を活用した選手のパフォーマンス向上やケガ予防、コロナ禍でもオンラインでの練習や交流を可能とするDX活用、これらを実践する場として日本が主催または共催する国際的なスポーツイベントやプロジェクトの増加などがある。それらの取り組みが今後はトップアスリートのみならず、我々市民にも、レベルアップや運動機会の増加をもたらしてくれることを期待したい。

第3期スポーツ基本計画

2022年3月に策定された第3期スポーツ基本計画では、コロナ禍の影響で道半ばとなってしまった第2期の施策や第2期期間中の世の中の動向（例えばデジタル化、少子高齢化、働き方改革等の進捗や生活様式の変化等）を踏まえ、2022年度から2026年度までの5年間のスポーツ政策の目指すべき方向性及び主な施策の内容について策定された（図3）。

【図3】第3期スポーツ基本計画（概要）
（出典：スポーツ庁「第3期スポーツ基本計画」　https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/sports/mcatetop01/list/1372413_00001.htm）

第1期、第2期と比べて特徴的なことは、スポーツの価値を高めるためにデジタルやDXの活用が強調されたことだろう。本文中「デジタル」という言葉は41カ所、「DX」は14カ所も使われている。特に「第3章　今後5年間に総合的かつ計画的に取り組む施策」の一つとして「スポーツ界におけるDXの推進」が明示されており、その政策目標及び今後の施策目標は以下のとおりである。

✓ 政策目標

「スポーツ界においてDXを導入することで、様々なスポーツに関する知見や機会を国民・社会に広く提供することを可能とし、スポーツを『する』『みる』『ささえる』の実効性を高める」

✓今後の施策目標

1. スポーツの実施において、先進デジタル技　術やデータの活用を促進する
2. デジタル技術を活用した新たなビジネスモデルの創出を推進する

上記の目標を達成するための具体的施策として提示されている事項を以下にまとめてみたい。

• XR（XRとは、VR（仮想現実）、AR（拡張現実）、MR（複合現実）といった先端技術の総称）等デジタル技術を活用してスポーツを新たな方法で楽しむ機会を創出
• 地方で孤立している人や外出が困難な人たちが平等にスポーツに参加できるためのリモートの活用
• AIやXRを活用した各種情報収集、データ分析によるアスリート支援
• 距離や時間等を気にせずスポーツを楽しむことができる仮想空間の提供等新たなビジネスモデルの創出

昨今デジタル技術は驚異的な速さで進化しており、上記の具体的な施策も十分実行可能な状況と言える。スポーツ庁のスポーツへの参画状況等の調査研究（令和2年）^[8]によれば、新型コロナウイルス流行後におけるスポーツを実施する意欲は、以前より高くなったと回答した人の割合が22.9％で、全体で見ると9.3%の増加となり、以前より低くなったと回答した人の割合（13.6%）を上回っている。

上記の数値はコロナ禍によって外出を制限されたことによる運動欲求の表れと言えるかもしれないが、行動制限がほぼ緩和された今こそ、DX活用による新たな価値創造のチャンスではないだろうか。その推進には国や地方公共団体だけでなく、民間企業やNPO/NGOなど様々な人・組織が協働する必要があることは言うまでもない。

第3期基本計画推進にあたっての課題

第3期基本計画推進にあたっての課題は多々あると思われるが、ここではそのうちの一つである「指導」に着目してみたい。基本計画本文ではアスリートの育成にとどまらず、スポーツ参画人口の拡大のために、地域のスポーツ指導者の育成が重要であると述べられているが、現状ではまだ十分な育成ができていないと思われる。

一例として、「第3期スポーツ基本計画参考データ集」^[9]によれば、担当教科が保健体育ではなく、かつ、担当部活動の競技の経験がない教員の割合は、中学校で26.9%、高等学校で25.3%となっており、経験がなくとも指導せざるを得ない状況である。さらに同データ集で引用されている（公財）日本スポーツ協会「学校運動部活動指導者の実態に関する調査（令和3年7月）」^[10]によれば、上記に該当する教員のうち中学校で35.9％、高等学校で31.5％が、「自分自身の専門的指導力の不足」を課題としている。

以上の状況から分かるとおり、地域のスポーツ指導者の育成をその地域だけで賄うことは極めて困難であり、他の地域や団体、人材の連携促進等により、資源を最大限活用する必要がある。そのためにはデジタル技術や通信ネットワーク、すなわちDXの活用が必須と考えられる。

指導におけるDXの活用例

指導におけるDX活用例としてNTTデータのVR技術を活用した野球打撃トレーニングシステム「V-BALLER」というサービスを紹介したい。

V-BALLERはヘッドマウントディスプレイや各種センサーを装着することで、VR空間上で実投手のリアルな投球（球種／球速）を体験できるシステムだ。2017年にファーストユーザーとして東北楽天ゴールデンイーグルスに導入されたが、対戦前に相手投手の球速や球筋、変化球のキレなどを打席からの目線でイメージとしてインプットしておくことで、実戦でのパフォーマンスを高めるのが同球団の狙いとのことだ（図4）。

【図4】V-BALLERの視聴イメージ
（出典：https://v-baller.com/）

2022年4月には、新たに頭・バット・腰のセンサーから得られるデータをもとに、打者のスイング傾向やクセ、特徴を客観的に把握できるようになり、これによってプロアマ問わず、よりきめ細やかな個別指導が可能になった。またデータの可視化により、場所や時間を気にすることなく、1人でも、効果的な練習が可能となるそうだ（図5）。

【図5】V-BALLERのサービス概要
（出典：NTTデータ ニュースリリース(2022年4月27日)　https://www.nttdata.com/jp/ja/news/release/2022/042702/）

導入事例では、離島の子供たちへ元プロ野球選手がリモートで野球指導を行っているケースも紹介されており、これまで十分な指導を受けられなかった子供たちの喜びの声も掲載されている。

リモート指導という観点でのさらなるメリットは、指導する場を探している人と、遠方で指導を求めている人とをマッチングさせることが可能という点だろう。競技スポーツに限らず、健康寿命を伸ばすための運動など、指導を受けるニーズは地域や年代を問わず益々高まっていくと思われ、指導者の質と量の確保に向けてDXの活用がより一層進んでいくことだろう。

まとめ

コロナ禍が日本のスポーツ政策に与えた影響は極めて大きなものであったが、それに加えてスポーツ政策を取り巻く社会環境もまた大きく変化していると言える。

例えば、深刻な少子高齢化、とりわけ地方における人口減少と高齢化がさらに進むことが見込まれており、これらは、スポーツに参画する者やそれを支える担い手の不足、学校の部活動や地域におけるスポーツ・運動環境の維持の困難さにつながり、地域間格差の拡大にも大きな影響を与えていくものと考えられる。

根本的な少子高齢化対策と並行して、健康増進や地方創生の観点からも、あらゆる世代のスポーツ機会の確保が急務であると言える。それを実現しようとしているのが第3期スポーツ基本計画であり、その中ではDX活用が大きな柱となっている。

冒頭で参照した、スポーツ庁 Web広報マガジンDEPORTARE「スポーツ庁が考える『スポーツ』とは？Deportareの意味すること」によれば、スポーツは「自分の限界に挑戦していくような」ものというだけではなく、「身体を動かすという人間の本源的な欲求に応え、精神的充足をもたらすもの」と定義されている。またスポーツとの関わり方は「する」ことだけにとどまらず、「みる」「ささえる」という行為によっても感動したり勇気をもらったりすることで精神的充足を得ることができるとしている。

コロナ禍によって外出行動が制限された一方、AI、VR・AR等のDXを活用した新たなスポーツの楽しみ方も広がった。スポーツとDXを融合させた、新たな「する」「みる」「ささえる」がこれからも数多く生まれてくるだろう。

コロナ禍の終息が見えてきた今、DXという武器を手に、社会課題の解決に再挑戦する我が国のスポーツ政策の進捗にこれからも注目していきたい。