キーワード - NTTドコモ
NTTドコモ - 全30件中20件を表示
-
地方創生
地域発コロナ後の観光を考える(1)~倉敷美観地区を舞台として大学生たちが考える新たな観光サービス
2022年7月28日
上席主任研究員/仁木 孝典
-
ICT利活用
ドコモグループが目指す最先端高齢者見守り ソリューション ~データ活用がもたらす介護の新しい姿
2021年12月27日
仁木 孝典(上席主任研究員)/中村 邦明(主任研究員)
超高齢化社会に突入する日本「2025年問題」が刻々と迫ってきている。日本では2025年以降に、「団塊の世代」(1947年~1949年生まれ)が後期高齢者になり、超高齢化社会に突入すると言われている。厚生労働省が2021年7月に実施した調査(図1)によると、20…
-
ICT利活用
ドコモグループが進める公共交通DXの最前線 ~データ徹底活用による社会課題解決と価値創出
2021年11月29日
仁木 孝典(上席主任研究員)/中村 邦明(主任研究員)
ドコモグループでは、2020年10月から公共交通のデジタル化を通じて、ドライブレコーダー等のセンサーデータと自治体の公開データを組み合わせ、街の「安心安全の強化」や「移動の多様性」をはかる仕組みの社会実装に向けた実証「スマートモビリティプロジェクト」を進めてい…
-
ITトレンド全般
5Gサービスの開始~COVID-19の影響とモバイル通信市場の行方
2020年6月29日
前・顧問/平田 正之
3月末にNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社が5Gの商用サービスを開始しました。我が国では約10年ぶりの新世代モバイル通信規格の登場ですが、1年前に韓国と米国が世界一番乗りを競ったような興奮はなく静かなスタートとなりました。新型コロナウイルス(COVID…
-
ITトレンド全般
「折りたたみディスプレイ」はスマホ向けが本命か
2018年11月12日
主席研究員/岸田 重行
サムスンは2018年11月7日、自社の年次開発者会議「Samsung Developer Conference」にて折りたたみ式スマートフォンを発表しました。数か月以内に量産体制に入るそうです。折りたたみ式のスマートフォン折りたたむスマートフォンは、すでにドコ…
-
KDDIとソフトバンクの「宿題」返し
2018年11月7日
主席研究員/岸田 重行
2018年秋の国内携帯大手3社の第2四半期決算発表は、驚きの連続でした。KDDIはドコモの値下げ発表の翌11月1日に、ソフトバンクは11月5日にそれぞれ決算発表を行っています。 ○KDDI「一歩先に宿題を済ませている」KDDIの高橋社長は、前日のドコモの値下げ…
-
ITトレンド全般
ドコモの中期事業戦略から見た料金値下げ
2018年11月2日
主席研究員/岸田 重行
NTTドコモは2018年10月31日、第2四半期決算発表会の際に料金値下げの方針を発表しました。翌日はMNO(モバイル通信事業者)各社の株価急落が多く報じられていましたが、同時にドコモが発表した中期事業戦略からこの値下げ発表を捉えてみると、通信業界が構造変革に…
-
ITトレンド全般
キャリアショップの待ち時間から業界構造を見てみると
2018年10月24日
主席研究員/岸田 重行
携帯電話ショップ、いわゆるキャリアショップの手続き時間の削減策などを検討する有識者会議が、今週10月22日に総務省で立ち上がりました(名称は「消費者保護ルールの検証に関するWG」)。※1また、ドコモがドコモショップの事前予約制を全国に広げる、という報道もありま…
-
ITトレンド全般
ドイツ通信大手2社が5G展開で提携、目的はコスト削減。
2018年10月9日
主席研究員/岸田 重行
ドイツの大手通信事業者2社の提携話です。ドイツテレコム(DT)とテレフォニカ・ジャーマニー(西テレフォニカのドイツ法人)が、提携関係の拡大で合意、というニュース。長期的に、テレフォニカの5,000ある基地局をDTの光ファイバーで結ぶ考えです。 一言でいえば、「…
-
ITトレンド全般
Food Tech(フードテック)事業への取り組み~会員基盤を軸としたNTTドコモの新たな挑戦
2018年7月27日
主任研究員/安部 孝太郎(転出済み)
昨今「Food Tech(フードテック)」という言葉が普及しつつある。Food Techは生産効率化や食物の栄養価を保持した調理方法の普及など、”食”に関わるあらゆる課題をICTで解決し事業化していく領域を広く指す言葉として使われ始めている。日本は昔から続いて…
-
ICT利活用
超高齢社会における、シニア世代のスマートフォン普及の可能性
2018年3月29日
研究員/水野 一成
モバイル社会研究所では、ICTがもたらす「光と影」について、社会調査を軸に調査・研究している。その一つの対象として「シニア」がある。シニア調査[1]は2015年に初めての調査を行い、2017年も同様の調査(2018年も実施)をし、経年変化を見ている。この基礎調…
-
ITトレンド全般
SIMのイノベーションが進む-マルチプロファイルSIMとeSIMの取り組み-
2018年1月1日
前・顧問/平田 正之
2018年、明けましておめでとうございます。新年恒例なのでICTに関して今年はどのような年になるのか予想したいところなのですが、残念ながら特定のサービスや製品では新しく注目を集めるものについて私自身語れる材料がありません。申し訳ありません。きっと当社情総研の研…
-
ITトレンド全般
ESGにどう向き合うか~非財務情報開示と中長期指向型経営を促進
2017年12月26日
前・顧問/平田 正之
2018年、新しい年を迎えます。2018年は戊戌(つちのえいぬ)の年、同じ気が重なるので気が盛んになり、結果が良い場合にはさらに良くなりますが、悪いと一層悪くなる年です。中途半端にならず前進しましょう。さて、2018年はESG評価・投資の年になると予想していま…
-
ITトレンド全般
ICTおよびオープンデータ活用の取り組み~兵庫県神戸市×NTTドコモの取り組み事例を通じて
2017年12月26日
主任研究員/安部 孝太郎(転出済み)
近年、自治体や企業など組織内でしか利用されていないデータを社会で効果的に利用できる環境(オープンデータ流通環境)を整えようという動きが高まりつつある。総務省は2012年度より防災情報や公共交通情報に関する実証など、国内や海外の先進的な取り組み事例を関連Webサ…
-
ICT利活用
人口動態分析により見えてくる社会~ドコモのモバイル空間統計を通して
2017年10月26日
主任研究員/安部 孝太郎(転出済み)
2016年3月、日本政府は観光先進国への新たな国づくりに向け「明日の日本を支える観光ビジョン」を策定した[1]。とりわけ注目を集めたのは、訪日外国人旅行者数の政府目標を大幅に引き上げたことである。ここで設定された2020年目標4,000万人(当初は2,000万…
-
ITトレンド全般
重層化する通信インフラ・事業構造とビジネスモデルの変化~B to Bが市場の中核を占める
2017年8月29日
前・顧問/平田 正之
5月24~26日に東京ビッグサイトで開催されたワイヤレスジャパン2017では、当然のことながら5GとIoTがメインで講演や展示が行われていました。5Gでは日本国内はもちろん、世界のモバイル通信先進地域で既に実証トライアルが始まって激しい標準化競争が展開されてい…
-
ICT利活用
ドコモ・バイクシェアが提供する 自転車シェアリングサービス (2) ~UberEATSとの連携
2017年8月29日
主任研究員/安部 孝太郎(転出済み)
前回本誌7月号の記事ではドコモ・バイクシェアが提供する自転車シェアリングサービスの可能性を取り上げた[1]。移動手段の一つとして認知され始めた自転車のサービスであるが、仕事や観光などで人々が移動する以外の目的でも次第に使われるようになってきている。今回はその新…
-
ICT利活用
NTTドコモの農業ICTへの取り組み (3) 本格普及を見据えた女性生産者ネットワークとの交流
2017年8月29日
研究員/井上 恵美(退職)
本誌2016年5月号と8月号では、NTTドコモの農業ICTの取り組みとして、事業の立ち上げから軌道に乗せるまでのサービス企画や体制整備、実証実験や普及の取り組みについて紹介してきた。あらゆるモノをネットにつなぐIoTを活用する動きは農業をはじめとする第1次産業…
-
ICT利活用
ドコモ・バイクシェアが提供する自転車シェアリングサービス (1)
2017年6月30日
主任研究員/安部 孝太郎(転出済み)
前回5月号の記事では訪日外国人旅行者の観光満足度向上に役立つモデルとして、面的な通信環境提供や場所に応じた観光情報の提供の試みとしてポータブルSIMの活用可能性を取り上げた[1]。こうしたモデルを持続的に形成、発展させていくためには他にも重要な要素がある。そ…
-
ITトレンド全般
NTTドコモが考える観光分野での「ポータブルSIM」活用の可能性
2017年4月27日
主任研究員/安部 孝太郎(転出済み)
日本政府は、観光先進国への新たな国づくりに向け、今からちょうど1年前の2016年3月、新たな観光ビジョンを策定した。とりわけ注目を集めたのは、訪日外国人旅行者数の政府目標を大幅に前倒ししたことである。このとき設定されたのは、2020年に4,000万人(当初は2…
昨今、新型コロナ感染症の新規感染者数もピーク時に比べると落ち着きを取り戻し、国内外とも徐々に観光が再開されつつある。コロナ後においても、観光は国内外の需要を地域に取り込み、地域経済活性化や雇用機会拡大等をもたらす重要産業であることに変わりはない。その意味でも、…