計量経済学を専門としており、定量的なデータを扱うのが得意ですが、現場の生の声等の定性的な情報も欠かすことができないと考えています。定量情報・定性情報をバランス良く活用した調査・コンサルティングを心がけています。
専門分野
- シェアリングエコノミー
- ICTを活用した働き方改革
- 地方創生に対するICT活用効果(経済波及効果等)
- ICT経済の景気動向
- 国内情報通信市場動向
- 情報通信による経済成長
注力テーマ
# ICTマクロ経済
# ICT市場・事業者
# ICTx地方創生
# シェアリングエコノミー
# テレワーク・働き方改革
# 市場調査
# 社会調査
# 業界トレンド解説
経歴
2005年3月 | 慶應義塾大学後期博士課程単位取得退学 |
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2005年4月 | 株式会社情報通信総合研究所 入社 |
2010年7月 | 副主任研究員 |
2015年7月 | 主任研究員 |
所属学会
- 環太平洋産業連関分析学会
- 景気循環学会
受賞歴
実績
- 平成30年度「シェアリングエコノミー活用推進事業」の進捗管理及び成果分析等の請負(総務省)
- シェアリングエコノミーの市場規模調査(シェアリングエコノミー協会とICRの共同調査)
- 地方人口ビジョン・地方版総合戦略(東京都北区、岩手県奥州市、沖縄県与那原町)
- IoT時代におけるICT経済の諸課題に関する調査研究(総務省)
- ビッグデータ時代における情報量の計測に係る調査研究(総務省)
- モバイルおよびIT産業による経済波及効果に関する調査研究
- 国内ブロードバンド市場動向分析
- 最新の固定資本マトリクスを用いたIT関連データの構築およびそれにもとづくIT投資の日本経済に及ぼす影響の分析(内閣府経済社会総合研究所)
パブリシティ
セミナー等への登壇
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セミナー
「シェアリングエコノミーの最新動向と類型別のビジネスチャンス」で登壇
セミナー名(主催者):株式会社JPI(日本計画研究所)
開催日時:2021年11月16日(火) 09:30 - 11:30- 詳細を見る
- 2021年11月16日
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セミナー
「わが国におけるシェアリングエコノミーの市場拡大の可能性とビジネスチャンス」で登壇
セミナー名(主催者):金融ファクシミリ新聞社セミナー
開催日時:2021年8月6日(金) 13:30~15:30- 詳細を見る
- 2021年08月06日
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セミナー
「シェアリングエコノミー最新動向と今後の急成長の見通し 〜シェアサービスとの連携に潜む多様なビジネスチャンス〜」で登壇
セミナー名(主催者):株式会社 新社会システム総合研究所(SSK)
開催日時:2021年 6月15日(火) 15:00~17:00- 詳細を見る
- 2021年06月15日
メディア掲載
報道発表
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報道
【報道発表】シェアリングエコノミー協会『シェアリングエコノミー市場調査 2022年版』を発表、2032年度の既存産業への経済波及効果は「約10兆円」を予測〜新たな利用が広がり、2022年の市場規模はコロナ禍で過去最大規模となる「2兆6,158億円」を記録〜
2023年01月24日 -
報道
【報道発表】【シェアリングエコノミー × SDGs】脱炭素への貢献効果をはじめとする調査結果を公表
2022年4月5日(火)14時〜15時半 オンラインメディア向け説明会を開催2022年03月10日 -
報道
【報道発表】2021年、日本のシェアリングエコノミー市場規模が、過去最高の2兆4,198億円を記録。2030年度には「14兆2,799億円」に拡大予測。
〜シェアリングエコノミー協会「シェアリングエコノミー市場調査 2021年版」を発表〜2022年01月18日 -
報道
【報道発表】シェアリングエコノミー経済規模は過去最高の2兆円超え。新型コロナウイルスで新たな活用の広がり、SDGsへも貢献
〜シェアリングエコノミー協会「シェアリングエコノミー市場調査 2020年版」を発表〜2020年12月10日 -
報道
【報道発表】ICT 利活用による働き方改革でホワイトカラーの 労働時間を月間 21 時間削減可能に〜ICT 利活用による労働時間削減には制度改革や社内の雰囲気づくりが重要
2019年01月17日 -
報道
【報道発表】ICT 普及、100 年以上かかった先進国の水準に
遅れていたアフリカでも15 年で到達
グローバルICT インディケーターによる情報通信技術の世界的な普及の分析2016年05月26日 -
報道
【報道発表】ICT投資の経済効果、一般投資の2倍に!
・ 2014 年度GDP 統計確報を反映して本研究所のマクロモデルを再推定
・ ICT関連の設備投資によるGDPの押し上げ効果(乗数効果)は、ICT以外の設備 投資と比べると2 倍
・ 足元の経済減速を織り込み、昨年12 月公表分から経済見通しを下方修正2016年03月25日 -
報道
【報道発表】2015~2018 年度経済見通し
実質経済成長率: 2015 年度1.0%、2016 年度1.6%、2017 年度0.0%、2018 年度1.3%を予測2015年12月18日 -
報道
【報道発表】2014~2017 年度経済見通し
実質経済成長率: 2014 年度▲0.7%、2015 年度1.7%、2016 年度1.8%、2017 年度0.0%を予測2014年12月19日 -
報道
【報道発表】2013~2016 年度経済見通し
・ 実質経済成長率は、2013 年度2.3%、2014 年度0.7%、2015 年度1.2%、2016 年度1.5%を予測
・ 再推定したモデルにおいてICT 投資の乗数は2.3 と、一般投資の約2 倍となった2014年03月04日 -
報道
【報道発表】2013~2016 年度経済見通し
実質経済成長率: 2013 年度2.5%、2014 年度0.7%、2015 年度1.2%、2016 年度1.5%を予想2013年12月16日 -
報道
【報道発表】2012~2015 年度経済見通し
・ 実質経済成長率:2012 年度1.0%、2013 年度2.2%、2014 年度▲0.1%、2015 年 度1.7%
・ 2013~2015 年度にかけて、ICT 投資が加速した場合の実質GDP 成長率の押し上げ効果は、3 年間の累積で最大1.2%ポイント、6.7 兆円程度2013年02月27日 -
報道
【報道発表】2012~2015 年度経済見通し
実質経済成長率: 2012 年度1.1%、2013 年度1.6%、2014 年度▲0.3%、2015 年度1.6%を予想2012年12月14日 -
報道
【報道発表】東日本大震災による民間ICT 関連資本の損害額は 最大4.4 兆円
– ICT 関連復興投資のGDP 押上げ効果は0.6%、雇用創出効果は35.7 万人に-2011年05月30日
調査レポート
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